ＳＰＡ（製造・流通一括型衣類）ブランドの「ＵＮＩＱＬＯ（ユニクロ）」が史上最大の営業利益を上げた。「ヒートテック」など下着品目が売り上げを後押ししている。

韓国金融監督院の電子公示システムによると、ユニクロを運営するＦＲＬコリアは２０１８会計年度（２０１７年９月～２０１８年８月）に売り上げ１兆３７３２億ウォン（約１３７４億円）、営業利益２３４４億ウォンを記録した。それぞれ前年比１１％と３３％伸びた。営業利益が２０００億ウォンを突破したのは国内単一ファッションブランドで初めてだ。韓国に進出している外資系ＳＰＡブランド「ＺＡＲＡ」や「Ｈ＆Ｍ」とは明らかに異なる雰囲気だ。ＺＡＲＡは昨年の営業利益が２０１６年２５９億ウォンから昨年１１７億ウォンに落ちて－５４．７５％を記録した。Ｈ＆Ｍも２０１７年に売り上げ２３８６億ウォンを記録して、前年比３１２億ウォンが伸びたが、営業利益は３億ウォン増となる１０８億ウォンにとどまった。

ヒット商品であるヒートテックがユニクロの常勝疾走をリードしている。ヒートテックはユニクロが作った世界的なベストセラーだ。繊維化学企業である「東レ（Ｔｏｒａｙ）」とともに開発したテクノロジーウェアで、体から放出される水蒸気を熱エネルギーに変換する原理を活かした下着だ。２０１７年累積基準で、全世界で１０億枚が売れたという。

韓国でも飛ぶように売れている。ユニクロコリア側はヒートテックやフリースなど衣装群別の売り上げと販売量を公開しないでいると明らかにした。だが、２０１６年までの累積販売量だけで４０００万点を超えていると業界はみている。頻繁に襲う寒波がここ数年間の売り上げ上昇に貢献したというのが関係者の言葉だ。先月からは象徴的な店舗であるユニクロ明洞（ミョンドン）中央店の一階をヒートテックのための体験空間に変えた。広報のために、先着５００人を対象に、手持ちのヒートテックを持ってくれば新しい商品に交換するイベントを実施し、ポータルサイトの検索上位を行ったり来たりしている。

内部事情に明るいある関係者は、中央日報に対し「ヒートテックが根強い人気であることは間違いない」とし「明洞中央店４階をヒートテックのスペシャルストアにしたのも、シーズンに入って拡大したケース」と説明した。

ヒートテックブームの激しさに、国内の下着ブランドも牽制（けんせい）に乗り出した。国内ブランドＢＹＣは２０１５年に大気中の赤外線を熱エネルギーに変える技術を取り入れた「ボディーヒート」を発売してユニクロの疾走に待ったをかけた。ランジェリーブランド「ビビアン」も吸収発熱素材の生地を使った男性用下着セット「ウォームフラッシュ」、「ビーナス」は「ミラクルヒート」を販売した。

業界のある関係者は「ＳＰＡブランドであるユニクロが下着類を通じて常勝疾走しているのは事実」としながら「ひとまず品質はさておき価格が安く、オフライン店舗があちこちにあり若年層のアクセスがしやすい。『ライフウェア（ＬｉｆｅＷｅａｒ）』をモットーにしたユニクロの善戦は今後も継続するようだ」と説明した。