中国人観光客が途絶えて２カ月。ソウル明洞（ミョンドン）の雰囲気が完全に変わった。頭にヒジャブをかぶった女性たちが増えた。２、３人ほどで化粧品店や飲食店に入る。ほとんどがマレーシアやインドネシアなど東南アジアのイスラム国家から来た女性たちだ。タイとベトナムから来る旅行客も増えた。

店の前の販促社員は中国語の代わりに日本語と英語、タイ語であいさつをした。訪問客の９０％を占めていた中国人観光客（団体観光客）の穴を日本・香港・東南アジアの観光客が埋めているからだ。明洞芸術劇場前にいた観光客の言語もさまざまだ。

観光案内のパンフレットも変わった。韓国語と英語、中国語、日本語の４つのバージョンからタイ語、マレーシア語を追加した６つのバージョンに増えた。ムスリム観光客のためのハラル食品店や祈祷室の案内文も登場した。中国人団体ツアー客に頼っていた商人は先月、「体質を変えなければつぶれる」として観光活性化キャンペーンを行った。サービスが変わり、ぼったくりも減った。２カ月前まで中国の報復に「ミサイル級打撃」を心配していた商人は「中国人の代わりに東南アジアからの観光客に目を向けて再出発している」と語った。

こうした変化は全国のあちこちで見られる。済州（チェジュ）では中国人観光客の減少よりも多くの韓国人・東南アジア人観光客が集まり、うれしい悲鳴をあげている。一昨日、済州を訪問した今年の旅行客が５００万人を超えた。これは昨年より２日早い。このうちマレーシア人観光客が２万９３４５人と、前年同期（１万８８０５人）に比べて５６％も増えた。南怡島（ナミソム）もムスリムをはじめ東南アジアからの旅行客向けにインフラを備えたことで中国人観光客減少による衝撃を減らした。

地方自治体も多角化戦略に取り組んでいる。慶尚北道（キョンサンブクト）は２カ所にすぎなかったムスリム向けの飲食店を２０カ所に増やし、イスラム圏の観光客を集めている。慶州（キョンジュ）市はベトナムなどに観光マーケティング団を派遣した。ベトナム人観光客は昨年約２５万人と、毎年５０％以上増えている。

観光業界のこうした変化にもかかわらず、課題は依然として多い。市場の多角化と体質改善に連係し、宿泊・飲食・ショッピング・案内・交通など観光インフラの拡充が急がれる。プレミアム商品の開発と飲食・医療・文化観光など付加価値が高いコンテンツの開発で勝負することも重要だ。この機会に中国への依存度を確実に低める「ネクストチャイナ」戦略も確立しなければいけない。そうしてこそ１９９０年代のニンニク関税引き上げで味を占めた中国の報復習慣を正すことができる。

日本は２０１２年の尖閣諸島（中国名・釣魚島）紛争当時、中国の観光報復を韓国・東南アジア人旅行客の誘致で乗り越えた。２０１０年の「レアアース（希土類）戦争」当時、市場の多角化で中国を屈服させたのと同じだ。結局、２０１３年に１３１万人だった訪日中国人は昨年６３７万人に増えた。

台湾も中国の圧力に東南アジア人のビザ免除など「新南向政策」で対応し、市場をむしろ拡大した。その結果、昨年台湾を訪問した外国人は１０６９万人と、過去最多となった。タイが格安パッケージ商品中心の「ゼロドルツアー」を減らす一方、購買力がある観光客を集中的に誘致し、３０００万人を超えた事例も参考にする必要がある。

コ・ドゥヒョン／論説委員