経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が数日前に発表した景気先行指数は総体的不振に陥った韓国経済の現住所を確認させてくれた。韓国の景気先行指数（ＣＬＩ）は２０１７年３月に１００．９８でピークに達した後１５カ月連続で下落中だ。１９９７年の通貨危機以降で最長期間の下落を続け９９．２２まで低くなった。生産、投資、消費などどれひとつまともにできていない状況のため当然の結果だろう。６～９カ月後を予測する指標である景気先行指数の長期下落は韓国経済を回復局面に戻すには非常な覚悟と手段が必要であることを雄弁に語る。

「先進国クラブ」ＯＥＣＤの発表で見逃してはならない指標はまだある。主要加盟国３２カ国全体の景気先行指数が２年前後の上昇を終え下方反転したという事実だ。ドイツや日本などが今年に入り下落に転じた上に好況だった米国の先行指数まで３カ月連続で下落傾向だ。６月のＯＥＣＤ全体の景気先行指数は９９．７８で基準値の１００を大きく下回ってはいない。下げ幅も大きい方ではない。だが世界的な景気拡張局面が今年１０－１２月期を前後して終わるというシグナルは明確に見える。

グローバル景気鈍化は成長動力を失いつつある韓国経済にはカウンターパンチになりかねない。唯一の支えとなっている輸出に大きな打撃が避けられないためだ。米国が中国、ロシア、トルコなど規模の大きい新興国との対立を拡大していることで、そうでなくともグローバル貿易市場には赤信号が灯っている。ここに先進国の景気まで鈍化するならば世界経済リスクははるかに大きくなる。いま規制改革と企業投資に拍車をかける支度をしている韓国としては大きな悪材料だ。対外環境が不利になればとてつもない実験をするために虚しく歳月を過ごしたこの１年余りを取り戻すのはそれだけ難しくなる。

懸念されるのは韓国政府が内外の経済動向をしっかり診断しているのかという点だ。経済指標がともに急落して久しく、４－６月期に企業のアーニングショックが予想されているのにも企画財政部は「景気回復動向」という判断を９カ月にわたり固執している。「経済は心理」という点を意識したレトリックであることを望むだけだ。「景気低迷のシグナルを認めない韓国政府が最も深刻な問題」という市場の声を刻みつけなければならない。時間は差し迫っており、すべきことは多い。グローバル経済に温もりが残っている今年下半期が「革新成長軌道」に進入できる最後の「ゴールデンタイム」だろう。