寒さに体が縮まる冬の季節は、周りの貧しい人々にも関心が必要な時期だ。英国のチャリティー団体「チャリティエイド基金」（ＣＡＦ）の世界寄付指数（Ｗｏｒｌｄ　Ｇｉｖｉｎｇ　Ｉｎｄｅｘ）２０１６年の報告書によれば、韓国は１４０カ国で７５位と、低い水準となった。２０１２年に４５位まで上がったことに比べ、かなり後退した順位だ。世界寄付指数は大きく３つの活動、すなわち「金銭的寄付」「見知らぬ人への手助け」「ボランティア活動」を点数化して国家別に格付けするものだが、韓国の場合、金銭的寄付は４６位と比較的に高い一方、見知らぬ人への手助けとボランティア活動はそれぞれ９３位、８０位と、非常に低い水準だった。この順位が２０１２年にそれぞれ３３位、４５位、２９位であったことに比べると、金銭的寄付を除いた活動の順位が下落したことが目立つ。これは、金銭的寄付の相当部分が一定金額を定期的に支払う方式となっているため、景気により影響を受けない一方で、残りの活動は景気が厳しくなると冷え込む傾向があるからとみられる。

だが、韓国における寄付活動の減少を一時的景気の要因だけで説明するには無理がある。まず、韓国国内の景気が全世界の平均に比べ、とりわけ悪くなったとは言えず、アジアやアフリカなど比較的に経済が脆弱な地域の寄付指数は着実に上昇しているためだ。また、全世界の順位分布を見れば、寄付活動が国家の経済規模と大きな関係があるわけではないということが分かる。一例として上位２０カ国には米国、オーストラリア、英国などの先進国が含まれていると同時に、ミャンマー、スリランカ、ウズベキスタン、ケニアなど比較的に貧しい国家も含まれている。一方、多くの欧州先進国の寄付参加度が高いだろうという予想とは異なり、南欧州諸国（フランス８１位、スペイン７９位、イタリア８２位、ポルトガル９０位）は英国（８位）および北欧州諸国（オランダ１３位、ドイツ２１位、デンマーク２０位、ノルウェー１４位、スウェーデン２５位、フィンランド２４位）に比べてはるかに低いことが分かる。欧州諸国の順位は２０１２年に比べてほとんど下落し、南欧州諸国の順位下落が目立ったが、これは２０１０年以降の欧州諸国の経済危機と関係があるものと見られる。しかし、欧州諸国の経済危機が欧州経済に及ぼした影響を考えれば、欧州諸国の順位下落は納得するほどの水準である一方、韓国の格下げは明らかに行き過ぎた水準に見える。

欧州の中でも水準高いの寄付文化を持つ英国の寄付活動の推移を見れば、欧州の経済危機と関係なく２０００年以降、着実に行われていることが分かる。英国のチャリティー団体の数は１６万団体に達し、１８歳以上の男女７５％が月に一度程度は寄付を行い、４７％がボランティア活動に参加していることが明らかになっている。韓国は調査方法により差はあるが、寄付の参加率は３５～５０％、ボランティア活動は１８％水準に止まっていることが分かる。だが、国内総生産（ＧＤＰ）に比べ金額の規模は英国が０．５４％と世界４位である一方、韓国は０．５％と５位となっており、英国にほぼ近付いている。つまり、これは寄付参加の割合は低いものの、参加する人の寄与度はもっと高いという意味で、今後の韓国の寄付指数が上昇する余地は十分にあるということを表している。

韓国の寄付活動指数の揺れが大きい理由は、まだ寄付文化が定着していないためとみられる。過去、多様な危機を通じて明らかになった韓国国民の団結精神からみると、寄付文化が定着すれば国内の寄付活動は近いうちに世界的な水準になるものと期待できる。

ハン・チョルウ／英国ダラム大学教授・経営学