◇財政赤字が結局成長率低下につながる

五輪やワールドカップが“勝者の呪い”で終わる事例が多い理由は簡単だ。開催前の景気浮揚効果を開催以降に持続できないためだ。実証研究もある。パク・グァンウ教授チームが８８年のソウル五輪以降すべての夏季・冬季五輪を開催した都市と脱落した都市の経済成長率を比較した。その結果、開催国は開催３年前から脱落国より平均２ポイント以上高い成長率を記録し、五輪開催後に退潮していることが明らかになった。冬季五輪でも開催前後で同様の経済成長パターンを見せ、開催２年後の経済成長率は脱落国に比べ１．６６ポイント低くなったりもした。パク教授は、「大規模スポーツイベント後に成長モメンタムが消える理由は、競技場建設などで莫大な支出をするが大会以降はこの施設をしっかりと活用できず、むしろ維持と管理に巨額を投じなければならないため」と話す。実際にギリシャの場合、アテネ五輪の際に建設した施設を維持管理するだけで毎年５億ユーロを支出している。２０００年に五輪を行ったシドニー市も五輪施設管理費として毎年２０００万ドルを支出する。パク教授は、「大会準備に向けた過度な投資支出で財政赤字が大きく増え、民間部門の投資不振と消費萎縮、株式市場の不況が続いて成長率が下落する“勝者の呪い”がやってくる」と話した。彼は「平昌（ピョンチャン）だけでなく今後国際スポーツ大会を招致する際には事後活用度を徹底的に分析し、閉幕後に活用されなかったり収益が創出されない競技場なら臨時施設を積極的に活用しなければならない」と話した。

◇国民統合とブランド価値などは無形利益

“勝者の呪い”を懸念しながらも各国が大規模スポーツ大会の開催に飛び込むには理由がある。開幕前までの短期景気浮揚効果としてこれほど確実なものはない。２０２０年の東京五輪を招致した日本の場合、五輪をアベノミクスの「４本目の矢」と例えるほどだ。アベノミクスの核心は財政支出拡大、通貨緩和、構造調整という「３本の矢」だ。この矢の効力を失ったころに五輪招致という好材料に会い景気回復動向を継続できるという話だ。東京は五輪競技場建設に４５５４億円を投じるのを含め７年間に総額３兆円規模の経済的波及効果を期待している。長期デフレという日本経済の懸念を解消する確実なカードとして期待を集めるものだ。特に五輪準備のためにインフラ投資が増えれば東京の不動産価格も１～２％上がる見通しだ。日本政府は不動産価格回復が消費心理を引き上げ、景気回復ムードを広めると期待している。

２番目は政治的理由のためだ。大規模スポーツ大会の招致自体が政権の業績として記録され、開催を通じ国民統合・国のイメージ向上など無形の効果を享受できる。どの政権も目を付けるほかない理由だ。国民体育振興公団傘下の韓国スポーツ開発院のユ・ウィドン博士は、「ノルウェーのリレハンメルは１９９４年の冬季五輪開催を契機に世界的な観光地になり、中国は２００１年に２００８年の五輪開催国に決定し世界貿易機関（ＷＴＯ）に加入する効果を上げた。国際スポーツ大会を経済的効果だけで見ると他の価値を逃しかねない」と話した。彼は「これまで韓国は分断国家、高度成長、通貨危機のような硬直したイメージで国際社会に知られてきたが、スポーツイベントを通じてソフトパワーを誇示してきた。２００２年のワールドカップ当時の整然とした街頭応援、ＩＴを大会運営に活用してＩＴ大国としての面目を世界に知らせた点などは計算書に数値として表示されないが国家競争力を挙げた要素だ」と指摘している。（中央ＳＵＮＤＡＹ第３９５号）




国際大会後はほとんどが「勝者の呪い」…仁川は例外になれるか（１）