◇リアルタイムＶＲ、自動運転車などがすぐそばに

４Ｇ利用者が急増し次世代通信需要が拡大した中国も５Ｇ技術の先取りに積極的だ。投資規模だけで５０００億元（約８兆３２６８億円）以上だ。３Ｇと４Ｇで韓国、米国、日本などに押された過去を繰り返さないという考えだ。中国の強みは巨大な内需市場だ。米国と欧州が５Ｇ標準を作っても人口１３億人の中国が採択しなければ真のグローバル標準にはなりにくい。中国工業情報化部とＩＭＴ－２０２０タスクフォース（５Ｇ　ＴＦ）は今年から５Ｇのテストに入り、２０１９年に通信網を開通した後２０２０年から商用化するという目標を提示した。特にモバイル加入者が８億人に達するチャイナモバイルが設立した５Ｇ共同革新センターにはファーウェイなど電気通信装備メーカーとチップメーカー、アウディやＢＹＤなどの自動車メーカー、ハイアールとハイセンスなど家電メーカー、その他スタートアップなど合わせて４２社がパートナーとして参加した。

２０２０年に５Ｇサービスが本格的に商用化されれば加入者数の増加とともに関連市場規模も次第に大きくなるだろう。世界の５Ｇ加入者数は２０２０年の１００万人をはじめ急速に増え、韓国、日本、米国などを中心に２０２２年には１億人に達する見通しだ。これに伴い世界の５Ｇ市場規模は２０２０年の３７８億ドルから２年後にはその４倍以上に成長すると予測される。世界で最も早くＬＴＥが活性化した韓国では５Ｇ市場規模が２０２０年の３兆１０００億ウォンから２０２２年に約１０兆ウォン、２０２５年には約３５兆ウォン規模に成長するだろう。

だが技術だけで市場を支配することはできない。ＩＴＵが提示した５Ｇ要件に合わせたからと終わるのではなく、これを具現するサービスも同時に用意しなければならない。５Ｇは先に述べた自動運転だけでなく、メディア、観光、セキュリティなどさまざまな分野で基盤インフラとして活用されるだろう。ＮＴＴドコモはゲーム会社であるＤｅＮＡと提携して自動運転車の遠隔管制実験を推進する一方、東武鉄道はＶＲ観光コンテンツを列車やバスの乗客に提供する案も検討中だ。警備会社の綜合警備保障（ＡＬＳＯＫ）はリアルタイムでイベント会場訪問者の表情から攻撃性、緊張度、ストレスなどを測定して犯罪を防止する技術を開発中だ。このサービスは４Ｋ超高画質（ＵＨＤ）級の映像分析が必要で、大容量データ伝送が可能な５Ｇが必須だ。

事実ＣＥＳで見せられた５Ｇの未来はごく一部にすぎない。本当の５Ｇの姿はまだだれも想像できない。確実なのは５Ｇによりわれわれの社会は便利さを超え新たな次元の革命を経験することになるという点だ。（中央ＳＵＮＤＡＹ第５１５号）

キム・ジェピルＫＴ経済経営研究所首席研究員


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