ソニーＴＶが消費者のロマンだった時があった。わずか１０余年前のことだ。ソニーだけでなくアナログ時代の日本ＴＶは「信じて買うＴＶ」の代名詞だった。その日本ＴＶ産業の現状は支離滅裂だ。最近、日本企業の実績と経営戦略が続々と発表されて耳に入るＴＶ企業の便りはほとんど「終わっている」といってもよい水準だ。シャープやパナソニック、東芝など日本の代表ＴＶ企業は外国のラインナップから撤収して日本内需市場に重点を置くという経営戦略を打ち出した。ソニーはすでに昨年ＴＶ部門を分社化して売却は秒読みと分析されている。昨年日本ＴＶの世界市場占有率（２０％）は中国（２３％）にもおされて３位に落ちた。

日本ＴＶの危機は昨日今日のことではない。３年前、シャープが台湾に最大株主の座を明け渡し、日本ＴＶ企業が途方もない純損失を記録しながら没落を予告した。再起の試みもあった。ソニーを筆頭に超高画質４Ｋ　ＵＨＤ　ＴＶで勝負に出た。従来の超高画質（ＵＨＤ）ＴＶが本物のような鮮明な画面（Ｓｅｅｉｎｇ　ｒｅａｌ）だとしたら、４Ｋ　ＴＶはその現場にいる時に見るのと同じ（Ｂｅｉｎｇ　ｒｅａｌ）解像度を実現する。

問題はこのような解像度を実現するコンテンツが出てくる前に技術は追いつかれ、中国企業は４Ｋ　ＴＶをＦｕｌｌ　ＨＤ　ＴＶ価格水準で市場に出したのだ。革新でなく技術改善程度では戦況をひっくり返すことはできないという教訓を残したまま再起の苦闘は失敗した。アナログ資産に対する未練ため、デジタルに素早く転換できなかった日本ＴＶはアーノルド・トインビーが警告した「勝利の記憶」に安住することがどれほど危険か示す教訓の事例だけが増えた。

しかし、日本を見てショックを受けるのはトインビー的教訓ではない。創造者ではなくフォロワーとして勝利した者の限界を生々しく見せているという点が恐ろしい。産業を創造する米国は製造業で日本や韓国などのフォロワーに苦戦しながらも依然として全く新しい革新商品で市場トレンドをリードしている半面、フォロワーとして成功した日本はパラダイムの変化に理性を失っている。今、韓国ＴＶ産業は世界１等だ。しかし、インターネットとＯＳだけあれば画面のあるすべての機器がＴＶに変わる革新の時代において、韓国企業もフォロワー産業の限界をどのように克服できるのか試されている。


【時視各角】思い出になってしまった「ソニーＴＶ」（２）