5G標準化の主導権めぐり平昌と東京で一本勝負(1)

5G標準化の主導権めぐり平昌と東京で一本勝負(1)

2017年01月24日10時39分
[ⓒ 中央SUNDAY/中央日報日本語版]
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  「5Gは単に次世代のネットワークではない。人類が見ることができなかった革命だ」。

  1月5日に米ラスベガスで開かれた世界最大の家電見本市「CES2017」でクアルコムのスティーブン・モレンコフ最高経営責任者(CEO)がした話だ。モレンコフCEOが5Gを革命だと定義した理由は、途轍もなく速いスピードと途切れることのない連結性を提供するためだ。ロボットや自動運転車など数十億個のモバイル装置が5Gという新しい次元のネットワーク上で具現される第4次産業革命の巨大な変化の波が始まっている。

  5Gは第5世代移動通信の正式名称だ。LTEと呼ばれた第4世代移動通信より伝送速度は約270倍、遅延時間は30分の1水準だ。伝送速度が速ければ大量のデータをやりとりできる。容量20ギガバイトの超高画質の映画1本を8秒で伝送する。遅延時間はデータが相手方に到達するのにかかる時間だ。既存の移動通信が人間のつながり中心だとすれば、5Gは人だけでなくモノまでつなぐ。そのため人工知能(AI)、モノのインターネット(IoT)、自動運転車、バーチャルリアリティ(VR)のようなサービスに5Gネットワークは必須だ。

  20世紀フォックスのハノ・バッセ最高技術責任者は「火星の生活を体験するバーチャルリアリティコンテンツを制作するには人工知能がリアルタイムでユーザーの動きを感知し、それに合わせて周辺映像を伝送しなければならない。5Gは未来の石油になるだろう」と話した。数千、数万台の自動車が入り乱れる自動運転道路でもリアルタイムで道路状況を把握し安全に運転するには自動車が互いに情報をやりとりすることが必須だ。このような形で5Gの効果は産業全般に広範囲に拡大する見通しだ。これに伴い各国の5G標準をめぐる主導権争いはさらに激しくなっている。

  今年は5G国際標準の土台が作られる予定だ。2020年の商用化を目標に国際標準化団体である3GPPと国際電気通信連合(ITU)が標準化作業を推進中だ。3GPPは今年6月までに出す「リリース14」で5Gの基本要件を定義して、7月から1次標準を開発し来年9月に確定する計画だ。3GPPで決定された事項はそのまま2019年の世界無線通信会議(WRC)で各国政府が受け入れるかどうかを議論する。このため約40カ国から400社以上の通信企業などが3GPPプロジェクトに参加し競争中だ。ITUは今年10月ごろに5G候補技術を受け付け、2019年に5G周波数帯域を決めた後2020年に公式標準を採択するというロードマップを立てている。(中央SUNDAY第515号)

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