【社説】不信受ける韓国気象予報、地場産モデル開発に改善すべき
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2016.08.30 11:32
今年ほど気象庁がたくさん悪口を言われたこともないだろう。春季の黄砂と夏の梅雨・猛暑につながる気象の誤報が国民の日常を揺るがしたからだ。「誤報庁」「雨蛙庁」という非難があふれても気象庁は気がつかなかった。むしろ異常気象や韓半島(朝鮮半島)の地形のことばかり繰り返した。気象予報は装備・プログラム・人材の三拍子が調和を作り出してこそ正確度を高めることができる。今年2月に532億ウォン(約50億円)のスーパーコンピューター4号機を稼動しただけに装備は世界最高水準だ。だが梅雨時期の予報正確度は50%を下回る。プログラムと人材運用に問題がある可能性が高い。
さまざまな非難に少しも動じなかった気象庁が昨日、遅ればせながら予報改善対策を出した。17人の死亡者を出した猛暑の傷は大きいが、改善案を出したという点では評価に値する。来年の上半期までに降水専門分析官制を導入し、予報キャリア諮問官を拡大し、予報官の人材を増やして勤務に活路を見出すということだ。観測・記録・予報の三重業務に振り回される予報官の士気を上げてくれるという点で肯定的だ。
ところが責任回避性の対症療法に汲々として中身が抜け落ちた。スーパーコンピューターの活用を最大化する韓国型の数値予報モデルの適用がそうだ。いくらスーパーコンピューターの性能が良くても数値予報モデルが支えることができなければ殻にすぎない。今がそうだ。2010年に導入した英国型モデルを年間1億5000万ウォンのロイヤリティーを出して使用中なのに相性が合わないというのが専門家たちの指摘だ。国土が狭く山岳地形が多い特性、北朝鮮・中国・日本の状況まで読み出す地場産モデルが緊急な理由だ。そんなモデルが2019年以降にでも可能だと思うとは、もどかしいばかりだ。気象庁だけに任せずに研究機関・民間企業・人工知能の専門家らを総動員して実用化を急がなければならない。韓国は世界最強の情報技術強国ではないのか。