メモリー価格急落で収益性悪化に苦しむ日本と台湾企業が手を取り合う態勢だ。

日本半導体メーカーであるエルピーダの坂本幸雄社長は、最近ブルームバーグ通信とのインタビューで「三星電子に追い付くために、台湾のプロモス、ナンヤなどと提携を模索している」と明らかにした。「まだ連帯のための対話は始めていないが、ＤＲＡＭ価格が１ドル以下に下がれば、結局上位３社が生き残る」と連帯論を強力に主張している。

エルピーダは第２四半期に世界ＤＲＡＭ市場の１２％を占め、三星電子、ハイニックス半導体とドイツのインフィニオンに続き４位だった。ナンヤとプロモスはそれぞれ６、８位だ。エルピーダはすでに台湾パワーチップと共同で台湾に半導体工場を建てている。

台湾企業は坂本社長の発言を歓迎する雰囲気だ。第３四半期に２０％前後の営業損失を記録するほど実績が悪化したからだ。エルピーダの営業マージンが６％にとどまり、最近１年半、利益が最も少なかった。こうした状況で半導体部門のみで９２００億ウォンの利益を出した三星電子が「第４四半期にもＤＲＡＭ供給を２０％以上増やす」と出ると、エルピーダが生存をかけた提携に出るようになったという分析だ。

提携が具体化される場合は半導体業界の物量競争が激しくなり、価格下落が長期化するのではないかという懸念も出ている。