「オボイナル（父母の日）はなんだかいつもよりも寂しい」

忠清北道報恩（チュンチョンブクド・ポウン）に一人暮らしをしているホンさん（９２）の言葉だ。療養病院生活が長かった妻と３年前に死別した後、子女と顔を合わせる機会がさらに減った。ホンさんは「年金と子女が少しずつ送ってくれる小遣で生活している」とし「社会福祉士がよく家に立ち寄って助けてくれるが、男が一人暮らしするのは大変だ。近いうちに療養病院に入らなければならないかもしれない」と言ってため息をついた。

オボイナルを一人で迎える独居高齢者が大幅に増えた。少子化・高齢化によって急増した老年層が子女と別々に住む場合が多いからだ。

７日、行政安全部の住民登録統計によると、先月末基準で全国の単身世帯数は１００３万９１１４世帯を記録した。今年３月に初めて１０００万世帯を超えた後、さらに増えた。単身世帯が全体世代（２４０２万１６６７世帯）の４１．８％にのぼる。

特に注目したいのは、２０３０世代ではなく６０代以上の高齢者が単身世帯の主軸である点だ。７０代以上が所帯主の単身世帯が１９９万１８７９世帯（１９．８％）で最も多く、６０代が１８５万９５６５世帯１８．５％）で後に続いた。

ここで「世帯」は住民登録住所を基準に区分している。韓国には俗にいう「家口」というものがあるが、実際に一緒に暮らしていなくても生計などを共にしている場合、１家口として集計する。すなわち、夫婦と子供１人は３人家口だが、彼らが週末夫婦として離れて住んで子女も学業などを理由に他の住所に住む場合、単身世帯３世帯となる。実際に「一人暮らし」をしているかどうかに焦点を当てるとき、単身世帯として集計するほうが単身家口よりも正確だという意味だ。

今年は「１０００万老人、１０００万１人家口時代」の分岐点だ。統計庁によると、６５歳以上の人口は昨年年末基準で９７３万人を記録して今年１０００万人を越える予定だ。単身家口も昨年年末９９３万家口と集計され、今年１０００万家口突破を目前に置いている。

だが、単身家口の相当数を占める独居高齢者の実像は「華やかなシングル」より「憂鬱な晩年」に近い。統計庁によると、２０２２年末基準で独居高齢者家口の月平均所得は１５７万１０００ウォンであることが分かった。２人以上同居している高齢者家口の月平均所得（３７５万７０００ウォン）の半分以下だ。

同居高齢者家口は６１．２％が就職しているが、独居高齢者家口は４１％しか就職していない。就職の質も同居家口は常用労働者２３．９％、臨時労働者２２．３％だったが、独居家口は臨時労働者４５．１％、常用労働者１１．６％で対照的だった。独居高齢者は就職の量と質がどちらも同居高齢者に至っていないという意味だ。

高齢者、特に独居高齢者の家口は増えたが、「単身家口」対策の焦点は相変らず若年層が中心だ。保健福祉部によると、高齢者の保健・福祉予算は２０１４年６兆３８４８億ウォンから今年２５兆６４８３億ウォンで１０年間に４倍規模に増えた。金額は増えたが、全体で関連予算が占める比重は最近５年間で３％台に留まった。基礎年金や高齢者雇用など予算を増やしたが、高齢者の健康管理や療養施設の拡充など予算は横ばいだ。

慶煕（キョンヒ）大学老人学科のキム・ヨンソン教授は「高齢者人口の増加分に物価・人件費の上昇などを反映した水準であり、高齢者の生活の質を高める方向に進んでいると見るのは難しい」とし「高齢者の貧困や孤独、孤独死問題が本格化する状況で独居高齢者が最も大きな衝撃を受けることが予想される以上、青年世代だけではなく、高齢者に特化した単身家口対策も用意しなければならない」と話した。