３日、マグニチュード（Ｍ）７を超える強震が襲った台湾で、最近まで１２００回余りの余震が続いたことが確認された。現地メディアはこの余震が１年間続く可能性があると報じた。

２４日、中国時報など台湾メディアによると、台湾中央気象署（ＣＷＡ・気象庁）は「３日にＭ７．２の地震が発生してから前日まで発生した余震が１２０３回を超えた」と伝えた。

ＣＷＡ地震予測センターの呉健富主任は「２２日以降に発生した東部花蓮の地震は今月初めに起きた強震の余震」としながら「地震が比較的浅い層で深夜に発生し、市民がより一層強く感じた」と説明した。

続いて「今月初めに発生したＭ７．２の地震が短期間にすべてのエネルギーを放出するとは考えられない」とし「今後６カ月～１年の間に余震が発生する可能性がある」と説明した。

あわせて「一般的に余震の規模と回数は減る可能性はあるが、今後大地震が発生する可能性を排除することはできないので地震発生の可能性に十分に備えなければならない」と強調した。これに関連して地震予測センターの郭鎧紋元主任は「３日の花蓮地震以降、原子爆弾４２発分に相当するエネルギーが放出された」とし「ただし原子爆弾３９発に相当する威力のエネルギーが初日に放出され、最近のＭ６地震は事実上放出されたエネルギーが少ない」と話した。

台湾メディアによると、２２日午後５時から１９時間に余震が２３７回発生した。特に２３日には午前２～３時ごろにＭ６の地震が６分間隔で発生し、地域住民が恐怖で車両や道路に出て寝ずに夜を明かしたと地元メディアが伝えた。

花蓮地域に住む海外同胞のウさんは韓国メディア「聯合ニュース」の電話取材に応じて「最近地震によって安心してゆっくりと熟眠することができない」と吐露した。

続いて前日午前２時前後に発生したＭ６の地震の他にも同日Ｍ５を前後した余震が相次いで発生したことについても「事実不安だ」と話した。

こうした中、陳建仁行政院長（首相に相当）は内政部に地震による２次被害が発生しないように地方自治体に危険な建物の解体を評価・監督する専門担当チームを構成するよう指示したという。