「高年俸よりワークライフバランス」変化した韓国人勤労者
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2024.04.24 13:25
柔軟勤務制・在宅ワークなどが今後の労働市場の人材需給を左右する核心として浮上している。賃金を一定部分放棄しても良い勤務環境を好む就業者が増えているためだ。特に、女性と高齢層など潜在労働人材が勤務環境に対する選好度が高い点を考慮すれば、彼らの労働市場への参入を促進するために柔軟勤務制の拡大など政策が必要だという指摘が出ている。23日、韓国銀行調査局雇用分析チームのオ・サムイル・チーム長とイ・スミン課長は「勤務環境の選好と労働市場の変化」という報告書を発表した。
統計庁経済活動人口調査によると、就職時の主な考慮事項として「勤務環境」と答えた回答者は昨年31.5%を占めた。「賃金水準」の割合(26.8%)を大きく上回った。2018年までは賃金水準(26.5%)が勤務環境(22.4%)より優位を占めたが、2019年勤務環境が優位に逆転した。新型コロナの大流行を経て柔軟勤務・在宅ワークを経験した勤労者たちが良質の勤務環境をさらに好むようになった側面もある。