イスラエルに向けたイランの１３日のミサイル・ドローン「混ぜ撃ち」をめぐり、北朝鮮とイランの武器コネクションが注目されている。イランが北朝鮮の支援でミサイルを開発し、北朝鮮はイラン産ドローンを通じて韓国を狙ったドローン技術を開発する可能性があると、専門家らは懸念している。

ヴァン・. ディーペン元国務次官補代理 （不拡散担当） は１６日、ボイス・オブ・アメリカ（ＶＯＡ）のインタビューで「公開された写真にある残骸から推定すると、イランがイスラエル空襲に使用した弾道ミサイルの一部は北朝鮮製スカッドやノドンミサイル系列とみられる」と話した。ジョセフ・デトラニ元朝鮮半島和平担当大使も「イランの今回の弾道ミサイルには北朝鮮の源泉技術が含まれている可能性が非常に高い」と述べた。

イランは１９８７年から北朝鮮のスカッドＢ型とＣ型、ノドンミサイル技術を受けてきた。最近、北朝鮮とイランの直接取引は減ったが、ウクライナ戦争以降、ロシアを媒介に双方の技術交換が行われた可能性があると、専門家らは指摘する。

韓国科学技術院（ＫＡＩＳＴ）国家未来戦略技術政策研究所のチョ・サングン教授は「北も挑発の局面でミサイル・ドローンを混ぜて撃つ効率が良い戦闘の必要性を感じているはず」とし「昨年の朝ロ首脳会談を契機にイラン製シャヘド系列の長距離自爆ドローンが北朝鮮に渡った可能性が高い」と話した。シャヘド１３６・１３１はロシアがウクライナ侵攻に活用する自爆ドローン。

北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長は昨年９月、朝ロ首脳会談のためにウラジオストクを訪問した際、ロシア側から自爆ドローン５機、偵察ドローン１機の贈り物を受けた。ドローンは核兵器・大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）などの技術と比較すると、ロシアが反対給付として移転するのに負担が少ない贈り物だ。

北朝鮮はロシアとイランの事例を参考にしてミサイルと自爆ドローンを混ぜて撃つ作戦を構想するとみられる。自爆ドローンで通信・電力など後方の国家重要施設を打撃し、弾道ミサイルと巡航ミサイルで軍の核心施設を狙えば、防空網に混乱が生じる可能性がある。

したがって北朝鮮の長射程砲防御を優先順位にしながら対ドローン防空体系を補完する案が必要だという指摘が出ている。チョ教授は「ウクライナは小型ドローンをレーダーで探知できず国民に『ｅＰＰＯ』ドローン申告アプリを配布し、全国民を対空防御に参加するようにした」とし「こうした形のデジタル・アナログ、官民軍の融複合型対ドローン体系を構想する必要がある」と強調した。