イランが１３日夜（現地時間）、３００機・発以上の自爆ドローンと弾道・巡航ミサイルを発射したが、イスラエルのアイアンドーム（防空体系）と米国・英国空軍によって９９％迎撃された。多数の西側メディアは「イランの軍事的損失であり、イスラエルの勝利」と評価したが、イランが得たものも少なくないという分析もある。

英紙フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）や米紙ワシントン・ポスト（ＷＰ）などは１４日、イランの攻撃を「失敗」と低評価するのは大きな失敗かもしれないと伝えた。イランは十分な事前警告後に大規模攻撃を敢行して▽イスラエルの善戦を誘導し、ほぼ被害を受けずに報復と戦争拡大に対する責任を避けつつ▽地域内の同盟に勢力をアピールするのに成功した－－という分析だ。

イスラエル・米国との関係を再確立したという評価もある。これまでイランは代理勢力を通じてイスラエルを間接的に打撃を加えてきたが、今回の攻撃で自国の主権を侵害すれば直接報復するという事実を公式化した。

自国民と地域内の同盟国に対して「強いイラン」のイメージを刻印させたのも成果だ。この日イランのライシ大統領は声明を通じて「侵略者に対する処罰が行われた」と発表した。首都テヘラン市内には群衆があふれ出て国旗を振りながら「イスラム戦士、万歳」を叫んだ。

イランが攻撃時間を夜に選んだことも「象徴的報復」効果を最大化しようとする戦略とみられる。１３日夜、テヘランの夜空を横切ってドローンやミサイルが発射されると市民は通りに出て歓呼した。イランはイスラエルに対する報復攻撃敢行の７２時間前に隣接する国々に該当事実を通知したと明らかにしたが、米国は事実ではないとしながらも「イランはスイスを通じてメッセージを送り、そのような次元で彼らと疎通する適切な方法を有していた」と説明した。