持続可能な韓日協力に向けたメディアの役割を論じるために韓国言論振興財団と世宗（セジョン）研究所日本研究センターが主催した「２０３０韓日言論フォーラム」が１４日、東京の日本プレスセンターで開かれた。出席者は「持続可能な韓日関係構築のためにはメディアの建設的な役割が重要だ」とし「特にジャーナリストの交流を通じてお互いを理解する姿勢が重要だ」という意見で一致した。

◆「まだ越えるヤマ多く」

この日のフォーラムには韓国側から尹徳敏（ユン・ドクミン）駐日韓国大使、陳昌洙（チン・チャンス）世宗研究所日本研究センター長、キム・ソンホ韓国言論振興財団メディア振興室長ら政府当局者・学者・ジャーナリスト１７人が参加した。日本側からも奥薗秀樹静岡県立大教授ら学者・ジャーナリスト１２人が出席した。この日のフォーラムでは参加者と参観者が自由に韓日関係が進むべき方向やメディアの役割について討論した。

陳センター長は開会のあいさつで「尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領が果敢な決断をして韓日関係が良い方向に向かっているが、両国が協力して越えるべきヤマは多い」とし「主に若い年齢帯の学者・ジャーナリストで構成された今回のフォーラムを通じて両国間の懸案をめぐる協力案を模索する機会になることを望む」と述べた。

尹大使は祝辞で「韓日関係が正常化の軌道に入ったが、ここで満足することはできない」とし「両国関係がまた最悪に戻らないように何をするべきかアイデアが必要な時点であり、両国国民が関係改善による恩恵を肌で感じられるようにすることが重要だ」と強調した。

尹大使は１９９８年の金大中（キム・デジュン）－小渕韓日共同宣言（２１世紀に向けた新たな韓日パートナーシップ）が来月２５周年を迎えるとし、「もう一度、今後の２５年をどう迎えるべきか談論が必要だ」と述べた。

◆Ｗ杯共同開催の提案も

この日、「韓日関係診断と相互認識」セッションで「韓国の新しい対日関係の特徴および課題」をテーマに発表した金玄基（キム・ヒョンギ）中央日報巡回特派員兼東京総局長は、韓国の新しい対日関係の特徴を▼歴史を重視する姿勢から未来の懸案に焦点を置く方向への大転換▼世論に振り回されないリーダーシップの決定▼ギブ・アンド・テイク式外交交渉の忌避▼韓国内の反日の矢が日本でない龍山（大統領室）に向かう様相－－と整理した。

両国関係が進む方向については「政治依存的な連帯関係をアップグレードして『制度化』するべき」とし「１９６３年のドイツとフランスのエリゼ条約に準ずる『韓日新時代宣言』など進取的な内容の宣言を模索する必要がある」と述べた。金総局長は「韓日に共同のモチベーションが必要だ」という意味で「２０３０ワールドカップ（Ｗ杯）韓日共同開催」も提案した。

同じセッションで「持続可能な韓日協力に向けたメディアの役割」をテーマに発表した篠ヶ瀬祐司東京新聞外報部長は「岸田文雄首相が最近の首脳会談で最も多くの時間を割いた国が韓国」とし「首脳が会えば閣僚級会談も増え、両国国民の人的交流も確実に増えた」と述べた。そして「ジャーナリストも韓日関係に関連し、自国内の一部から否定的に受け止められる意見も勇気を持って顔と名前を出して報道するべきだ」と強調した。

この日、個人的な事情で出席できなかった箱田哲也朝日新聞記者は出席者と事前に共有した発表文で「ジャーナリストが韓日関係改善に役に立つ報道に集中したり、逆に関係悪化に結びつく報道を自制すれば、これはメディアの存在や役割に対する認識に誤りがあると考える」とし「事実関係が明らかなのに韓日関係への影響を考慮して報道内容を調整するべきではなく、正確な認識と情報に基づいて報道に臨まなければいけない」と強調した。

「２０３０韓日Ｗ杯」提案も…東京で会った両国学者・記者（２）