スマートフォンのカメラなどに使われるイメージセンサー分野でトップのソニーが、サムスン電子の猛追撃をかわすために攻撃的な投資をする。３０日の日本経済新聞によると、ソニーは１０００億円を投入して長崎県にスマートフォン用ＣＭＯＳイメージセンサー工場を建設する計画だ。２０２１年からの稼働を目標にしている。

「電子の目」と呼ばれるイメージセンサーは「５Ｇ時代」を迎えて需要が急増している。データ容量が大きい超高画質映像を高速で送ることができる環境が構築されているからだ。自動車の自動運転技術、産業用ロボットなど活用分野も拡大している。市場調査会社テクノシステムリサーチによると、現在、世界市場シェアはソニーが５０．１％（昨年の売上高基準）で不動の１位だ。サムスンは２１．１％で半分にもならない。

しかしサムスンは最近「１億８００万画素」イメージセンサーを業界で初めて開発するなど技術革新を武器に市場で存在感を見せている。特にスマートフォン世界市場４、５位の中国のシャオミ、ＯＰＰＯなどと戦略的提携を結び、成長の可能性が高まっている状況だ。サムスンの６４００万画素イメージセンサーを自社のスマートフォンに採用したシャオミ側は８月、「サムスンが開発中の１億画素イメージセンサーを搭載したスマートフォンも発売する」と明らかにした。

こうしたサムスンの挑戦はソニーが攻撃的な投資に動き出した理由に挙げられる。同紙は「（ソニーの投資計画は）新工場の建設で２０２５年までにシェアを６０％に高めるというサムスンをかわすため」と指摘した。

日本で半導体工場の新規建設はしばらくなかった。東芝が２０１６年に大分県内の工場を増設したが、完全に新しく建設するのは２００７年以来だと、同紙は伝えた。

１９９０年代まで日本の半導体市場シェアは４９％にのぼった。しかし２０００年に入ってから韓国と台湾に劣勢になり、昨年は７％台にとどまった。ソニーがイメージセンサー分野でプライドを守っている状況だ。