３年ほど前、ポスコのＨ社長が不意にこんなことを漏らした。「ポスコにとって最大の脅威は何か知っているか」。中国鉄鋼会社、貿易戦争、ポートフォリオ、権力まで出てきたが「ノー」だった。「答えは人工知能（ＡＩ）」という彼の説明はこうだった。

「もうすぐカーシェアリングの時代が到来する。家ごとに車を持つ必要がなくなる。自家用は２時間乗って２０時間駐車させておく。自動運転車をシェアすれば、車１台を１０世帯が使うことができる。自動車の需要が急速に減ればポスコにとっては直撃弾になる。中国の低価格攻勢に車両用特殊鋼で対抗してきたポスコも他の道を探さなくてはならなくなる」。

３年が経過し、今年初めに英国「エコノミスト」はもう少し具体的な数字を出した。２０５０年には現在１０億台以上ある自家用が約３億台に減り、自動運転車が２億台ほど闊歩すると展望した。遠い将来の話ではない。歴史学者のＥ・Ｈ・カーは「歴史は未来の川から現在を経て過去に流れる」とした。すでに「未来の川」自動運転車は現在の時間をゆがめている。最近の２大イシュー、韓国ＧＭ・タクシー業界事態も同じだ。全く違うようだが、未来の目から見れば根は一つだ。その根こそが自動運転車だ。

韓国ＧＭから見てみよう。ＧＭは研究開発の人材を別に集めて会社を分割することにした。労組は「いいとこ取りだ」と言って反発している。ＧＭがオーストラリアに研究人材３００人だけを残して撤収した事例を根拠に挙げている。産業銀行も「ＧＭの利益だけ追求した」としながら法的措置を踏んでいる。韓国政府は顔色伺いだけをしている。ひょっとして出るところを間違えてＧＭに韓国脱出の口実を与えてしまうのではないかと心配だからだ。

過去や現在の目から見ると、選択肢はほぼない。８０００億ウォン（約７８８億円）でＧＭ職員１万５０００人の雇用を１０年間維持できるなら、李東傑（イ・ドンゴル）産業銀行会長の言うように「なかなかの商売」だ。約束通り資金を渡してＧＭの処分に任せるしかない。未来の目から見ると話は違う。１０年後にはどうするのか。携帯電話が固定電話を消したように、自動運転車は自家用を消すだろう。電気自動車だろうが水素自動車だろうが関係ない。ＧＭ事態を契機として、韓国自動車産業の骨格を変化させる時だ。韓国を自動運転車のメーカーにしよう。そのために何をすべきかは、政府・労組・政界がとてもよく知っているだろう。規制権力と既得権から手放さなければならない。成功すれば、１０年後、ＧＭのほうから寄ってくるだろう。出て行けと背中を押しても出て行かないだろう。

タクシー業界が反対するライドシェアリングはどうか。結論から言うと身もふたもないが、１０年後にはタクシー業そのものが消えてなくなっているかもしれない。タクシー業界は５年前、腕力でウーバー（Ｕｂｅｒ）を追い出してコールバス（ＣＡＬＬＢＵＳ）やプーラス（ＰＯＯＬＵＳ）、チャチャのシェアリングサービスを相次いで挫折させた。そのような自信が先週７万人のタクシー運転手を光化門（クァンファムン）に集結させた。政界や青瓦台（チョンワデ、大統領府）まで緊張したという。すでにカカオのライドシェアサービス「カープール（ｃａｒ　ｐｏｏｌ）」も座礁危機という言葉が出回っている。

結果は察するに難くない。ユヴァル・ハラリは著書『ホモ・デウス』の韓国版序文で「北朝鮮はすべての車両が自動運転の世界最初の国になるだろう」と書いた。既得権がないためだとした。韓国は反対だ。２５万人のタクシー運転手の顔色を伺う政界は、ライドシェアリング禁止・規制法案を通過させるだろう。すでに３つの関連法案が国会に提出されている。このように韓国だけがライドシェアリングのガラパゴスになっていく。１０年後、自動運転車が本格化すれば、韓国市場は無防備に開かれるだろう。対抗する企業がないので、ウーバーやタクシー配車アプリ「グラブ（Ｇｒａｂ）」に市場を根こそぎ持っていかれるほかない。その時に後悔しても遅い。まだ時間はある。ライドシェアリング企業との積極的な共生、タクシー業の換骨奪胎を通じて生きる道を探すことができる。そのためには今はためいている過去の「赤旗」から下ろさなければならない。１５０年前に自動車も止めることができなかった赤旗で、未来の自動運転車をどうしたら止めることができるというのか。

イ・ジョンジェ／中央日報コラムニスト