インドネシアに住むバユ・スルヤさん（２８）は目に痛みがある時、スマートフォン遠隔診療サービス「Ｈａｌｏｄｏｃ」を利用する。リストから希望する医師を選択し、映像通話で診察を受ける。保険処理はもちろん医薬品処方から購入・配達まで一度に済ませることができる。バユさんは「交通渋滞が深刻なジャカルタで病院に行く時間を浪費しなくてよいので助かっている」と語った。

日本経済新聞によると、インドネシアだけで約２００万人がＨａｌｏｄｏｃを利用していて、２万人の医師が登録されている。医療分野の需要が急増しているインド・タイ・シンガポールなど他の東南アジアの国でも「ＲｉｎｇＭＤ」「Ｄｏｃｔｏｒ　Ａｎｙｗｈｅｒｅ」などの遠隔診療サービスが人気だ。

米国・日本・中国はもちろん、東南アジアでも遠隔診療が活発になっているが、韓国では他国の話だ。「医師－患者」間の遠隔診療を禁止する医療法のためだ。２０００年に試験事業を始め、３回の改正の動きがあったが、国会を通過しなかった。

オ・サンウ東国大一山病院家庭医学科教授は「遠隔診療を手段として開くことができる医療新産業は可能性が大きい」とし「関連規制が緩和される場合、世界最高レベルの医療スタッフと情報技術（ＩＴ）を持つ韓国は世界のトレンドを主導できるはず」と述べた。市場調査機関スタティスタによると、世界遠隔診療市場規模は２０１５年の１８１億ドルから２０２１年には４１２億ドル（約４兆６０００億円）への拡大が見込まれるほど急成長している。

主要国はすでに遠隔診療を幅広く活用している。ＩＢＩＳワールドによると、米国遠隔医療市場は２０１２年から昨年まで年平均４５．１％成長した。伝染病の治療にも活用している。ネブラスカメディカルセンターは２０１４年、リベリアで医療ボランティア活動中にエボラウイルスに感染した患者を治療するのに画像通話と無線送受信機能を持つ電子聴診器などを利用した。

スマートフォンを利用した「ポケットドクター」を２年前から導入している日本は４月、遠隔医療関連規制をほとんどなくした。東京の新六本木クリニックでは外部の視線のために通院を避ける精神科相談や禁煙治療などで利用頻度が高い。カナダでは１１７５地域に５７１０カ所の遠隔医療施設が構築され、人口全体の２１％が利用している。

キム・ヨンジュン成均館大経営大教授は「中国はスマートフォンと遠隔診療を結びつけて、アリババやバイドゥなどが金融・ヘルスケア・医療機器などの分野でさまざまな事業モデルを生み出している」とし「消費者の効用はもちろん医療産業活性化、雇用創出などの効果を期待できる」と述べた。

韓国で遠隔診療が阻まれているのは大韓医師協会・韓医師協会・看護協会・病院協会など医師団体と市民団体が反対しているからだ。不完全な診療と処方が発生するおそれがあるうえ、大型病院に集中する現象が生じて町内・地方病院の診療システムが崩壊するというのが反対論理の骨子だ。

チェ・デジプ大韓医師協会長は７日、記者らに対し「韓国の医療接近性は世界的にも似た事例がないほど高い」とし「ひとまず遠隔医療を許容しておいて慢性疾患管理に対象を広げるという意図であり、受け入れられない問題」と指摘した。

しかし遠隔診療の期待効果は大きい。病院に行く苦労と時間を減らすことができる。職場・育児で忙しい３０・４０代から障害者・高齢者などまで利用する階層は広い。島嶼僻地・軍部隊・矯正施設など医療死角地帯の解消はもちろん、高齢化時代に急増する慢性疾患者の管理と医療費削減にも効率的だ。

国内モデル事業や海外研究を通じても実効性は立証されている。２０１６年１月に保健福祉部が１４８カ所の参加機関（患者５３００人）を対象に試験事業をした結果、糖尿病・高血圧患者の症状が改善した。誤診や副作用など安全性の問題も表れなかった。

小児重症患者を治療するソウル大病院のキム・ミンソン小児青少年科教授は「遠隔診療を認めれば緊急応急処置や患者を移送するかどうかの判断も容易になるだろう」と説明した。