トランプ米大統領が今回の南北首脳会談について歓迎と楽観一色のツイートをしたのに対し、米国と日本のメディアは概ね非核化に関する「ディテール（各論）」不足などを指摘し慎重論を展開した。

ワシントンポストは１９日、「金正恩（キム・ジョンウン）北朝鮮国務委員長が北朝鮮の指導者として初めてソウル答礼訪問を約束したが、彼と文在寅（ムン・ジェイン）大統領は非核化に対するディテールをほとんど明らかにしなかった」と報道した。特に「金正恩は核開発計画の廃棄については具体的な約束をしなかった。非核化過程を進展させる実質的内容がほとんどないというのが専門家らの指摘だ」と伝えた。北朝鮮が東倉里（トンチャンリ）ミサイルエンジン実験場を永久廃棄するとしたことに対しても、「すでに解体を約束した所」と評価を切り下げた。

ニューヨークタイムズは「米国の官僚らは北朝鮮の核凍結とともに、核兵器や核施設など核物質リストなどを含めた北朝鮮の具体的な動きを見たがっているが、北朝鮮はそうしたリストに関し何も話さなかった」と評価した。北朝鮮の寧辺（ヨンビョン）核施設閉鎖提案についても、「その提案は条件付きで、米国が相応する措置を取らなければならないというこれまでの立場を維持した。寧辺核廃棄は必ずしも北朝鮮が核開発を終わらせるという意味でもない」と指摘した。専門家らは北朝鮮が寧辺核施設のほかに少なくとも１カ所以上の秘密核施設を運営していると疑っているということだ。

ウォールストリートジャーナルは「（核施設査察許容などは）米国との交渉膠着を打開しソウルの介入を維持するための金正恩の大胆な賭け」と評価した。英ＢＢＣは「（核施設閉鎖は）米国が相応する措置を取る場合にだけするとして細部事項は明示されなかった」と指摘した。ジェームズ・マーティン非拡散研究センターのメリッサ・ハナム専任研究員は、「北朝鮮は依然としてベビーステップ（徐々に動くの意）を踏んでいる、行程表もなく、（核廃棄の）保障もない。米国が要求してきたものには満たない」と指摘した。その上で「（寧辺）核施設査察を許容するならば有用だが、どれだけ見せるのか、どんなものを見せるのかが重要だ」とした。

日本メディアも平壌（ピョンヤン）共同宣言に北朝鮮の非核化に向けた具体的で実質的な措置と合意が抜けていると指摘した。朝日新聞は、今回の宣言は既存の韓半島（朝鮮半島）非核化の意志を再確認する水準にとどまったと評価した。日本経済新聞は、共同宣言に米国が要求する核施設申告や検証と関連した内容は盛り込まれなかったと伝えた。これに対し読売新聞は、金正恩委員長が肉声で非核化に言及したのは今回が初めてと意味付けした。共同通信は、金正恩委員長が核施設廃棄の意志を示したのは米朝交渉が破綻に陥るのを避けるための措置とし、米国に送る北朝鮮の融和的なジェスチャーだと分析した。

中国メディアは南北首脳会談結果を肯定的に解釈した。国営中国中央テレビは「南北首脳が非核化プログラムに関する合意に達したのは初めて」として意味を付与した。環球時報は金正恩委員長のソウル訪問計画を「破天荒」と評価した。破天荒とはこれまでだれもできなかったことを成就したという意味だ。新華社通信は「これからは米国が南北の努力に呼応しなければならない」と促した。