◇北「平壌でやろう」…米「ならば先送りしよう」圧迫しシンガポール貫徹

１日のトランプ米大統領の公式発表によりついに米朝首脳会談が確定した。

３月８日に青瓦台（チョンワデ、大統領府）の鄭義溶（チョン・ウィヨン）安保室長が「米朝首脳会談合意」を発表してから８３日ぶりだ。これまでポンペオ国務長官の２度にわたる電撃訪朝、トランプ大統領の突発的な会談取り消し、金英哲（キム・ヨンチョル）氏の親書答礼訪問などドラマのような劇的反転があった。その水面下では南北米中間の息詰まる情報戦と駆け引きが繰り返された。韓日米の関係者らが伝えた裏話を紹介する。

１．米国、仲裁ではなく北朝鮮との直取引望んだ

時間はさかのぼり昨年夏。北朝鮮情報収集と対北朝鮮任務を担当する米中央情報局（ＣＩＡ）コリアミッションセンター（ＫＭＣ）が発足してからそれほどたたないころ、北朝鮮から「連絡」が来た。「そちらと新しい『ライン』を作りたい」。ＫＭＣの返信は「ＯＫ」。ＫＭＣも内心新しいラインの必要性を感じていたところだった。金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長による北朝鮮指導部の粛清過程で既存のラインが実権を失いつつあったためだ。新しいラインとは金英哲労働党副委員長だった。

実はＫＭＣも金英哲氏に注目していた。金英哲氏は北朝鮮の情報機関である国家保衛省のトップ金元弘（キム・ウォンホン）との対立で２０１６年夏に革命化措置に遭った人物だ。金元弘は金正恩の叔父の張成沢（チャン・ソンテク）と人民武力部長玄永哲（ヒョン・ヨンチョル）ら高位幹部の粛清を主導して「ナンバー２」の座を占め、金英哲氏もその犠牲の１人だった。しかしその後金元弘が２０１６年末に失脚し金英哲氏は再び権力を取り戻した。その後昨年夏にＣＩＡに手を差し出したのだ。

当時米国の対北朝鮮ラインは国務省が主導していた。国務省対北朝鮮政策特別代表だったジョセフ・ユンと北朝鮮の崔善姫（チェ・ソンヒ）外務次官を中心にしたニューヨークチャンネルは昨年６月に北朝鮮に抑留されていた米国人大学生オットー・ワームビア氏を米国に送還することで劇的に合意した。ところが問題が起きた。帰国したワームビア氏は６日後に死亡し、米国内の対北朝鮮強硬世論が冷たく変わったのだ。トランプ大統領は９月の就任後初の国連総会演説で北朝鮮に対する強硬発言を浴びせた。会議場最前列に座っていた慈成男（チャ・ソンナム）駐国連北朝鮮大使が席を蹴って出て行き、トランプ大統領が「北朝鮮完全破壊」「ロケットマン」などの発言を吐き出す事態が起きた。国務省のニューヨークチャンネルが事実上クローズする瞬間だった。

この渦中で自然に全面浮上したのがポンペオ（当時ＣＩＡ局長）－金英哲ラインだ。彼らは夏に初めての対話を始め、場所を変えながら第三国で複数回会い首脳間会合の可能性を模索した。

今年初めの平昌（ピョンチャン）冬季五輪を契機に徐薫（ソ・フン）国家情報院長－金英哲副委員長間の直接対話が開かれるはるか前のことだ。ただこの過程で金英哲氏が対北朝鮮制裁リストに上がっており、第三国の交渉場所を探すのに相当な困難があったとされる。ホワイトハウス関係者は「平昌五輪を契機に韓国政府の仲裁で米朝間の対話ラインが開かれたとされているが、米国ははるか以前から北朝鮮と緊密な接触をしてきた」と打ち明ける。そして「トランプ大統領が北朝鮮問題を米朝間の直取引で解決したかったため」と説明した。

２．北朝鮮、９・９節以前の会談開催望んだか

米国は早くからシンガポールを候補地にしていた。トランプ大統領は事前に「開催場所として不適切なところ」を交渉チームに「指針」として伝えた。北朝鮮と韓国（板門店含む）、モンゴルなどだった。ところが問題が生じた。交渉初期に米外交安保チーム内部の会議でボルトン補佐官（国家安全保障担当）が「シンガポールは中国の影響がとても強いところではないか」とタックルをかけながらポンペオ国務長官との神経戦が広がった。しかしシンガポールが中立的性向の国であり、警護や儀典などで米国が十分に雰囲気を掌握していけるという結論に至り論議が収まった。今回もポンペオ氏の勝利だった。一時金正恩委員長が幼少時に留学していたスイスのジュネーブも候補となり事前踏査調査チームが視察まで終えたが米朝会談に反対するデモ隊への懸念から引っ込めた。北朝鮮は「代案」としてモンゴルを主張したが、インフラ問題で候補から消えた。


「韓米のような感じは中国に感じられない」…北朝鮮、米との交渉でしばしば不平（２）