慶州（キョンジュ）に続き、浦項（ポハン）が揺れた。この２度で十分だ。もう地震は北核に劣らない明らかに実在する脅威として我々に覚えられている。予測しにくい、破壊力がものすごいということからこの２つは似ていた。我々の意志と能力を極度にテストするということからもそうだ。このような災難に我々はどのように対応するべきだろうか。関心がなかったり、簡単に非難する対象を探したり、非科学的態度に陥ったりするのは決して答えでない。

地震が発生して９日後である１１月２４日、浦項行きの汽車に身をのせた。地震現場を直接見ようと思った。すでに世の中には様々な議論が出ている。ピロティが、ずさんな工事が、耐震設計の不備が主犯だと指摘している。果たしてそうだろうか。このような問題がなかったら果たして何も起こらなかったのだろうか。誰から与えられた任務でない、自らの質問に答えるための目的で出た旅だった。現場の記録を使命にする建築写真作家、キム・ヨングァンさんが同行した。

建築家は地震に関する「相対的専門家」だ。地震の基本理論を理解していなければならないということから確かに専門家だ。しかし、具体的に構造工学者の意見を得る必要があるため、相対的な専門家であるわけだ。だが、その役割は依然として大きい。建築プロジェクトを統合的に進め、構造工学者に耐震を含む構造計算全般を依頼し、建築主にその費用の支出が妥当であることを日常的な言語で説明しなければならないためだ。

まず耐震設計の実体を社会的にもう少し明らかに知らせる必要がある。耐震設計の究極的な目標は建物でなく、人命を救うことだ。したがって、一定規模以上の地震が起きると（正確に日程加速度以上の地震が起きれば）建物に被害が発生する可能性がある。さらに、完全に建て直す必要がある場合もある。しかし、少なくとも人命を守る可能性は顕著に高めるというのが核心だ。このようなことから耐震は耐火と同じ概念だと見られる。国家の重要施設として耐震設計の対象である浦項駅が今回は軽微だったが被害を受けたのは耐震設計の限界を明らかに見せる事例だ。