ＬＧが作った液晶パネルを部品に使ったサムスン電子テレビが下半期に発売される見通しだ。

ＬＧディスプレーの呂相徳（ヨ・サンドク）社長は１８日に大韓商工会議所で開かれた「雇用１５大企業招請政策懇談会」に参加する途上で「サムスン電子に液晶パネルを供給することにした契約が順調に進行している。具体的な供給時期は下半期になるだろう」と明らかにした。呂社長は引き続き「今回の液晶パネル供給契約を契機に液晶パネル生態系において両社の協力を継続するだろう」と付け加えた。サムスン電子関係者もこの日「ＬＧディスプレーの液晶パネルでテレビを作るため現在技術テスト中。大きな問題が発見されない限り近く供給が始まるだろう」と話した。

サムスンディスプレーとＬＧディスプレーは２０１３年まで有機ＥＬ技術流出攻防、液晶パネル特許侵害などをめぐり訴訟戦を展開するほど対立を生じさせてきた。しかもサムスン電子とＬＧエレクトロニクスは家電で激しい競争を行っている。家電の核心製品であるテレビに競合会社のディスプレーを納品するのはそれだけ異例だ。

ＬＧの液晶パネルを装着したサムスンのテレビはどのように可能になったのだろうか。ここにはサムスンとＬＧのディスプレー部門が置かれた現実と世界のパネル市場の複雑な関数関係が作用した。

まずサムスンディスプレーは液晶パネルラインの一部を有機ＥＬに変えてまで有機ＥＬ生産に集中している。モバイル機器に主に使われる小型有機ＥＬのグローバル需要が急増しているためだ。サムスンディスプレーの小型有機ＥＬパネルの世界シェアは９６％に達する。

こうしたことから液晶パネル部品は確保が難しくなった。サムスン電子が次世代テレビとして推している「量子ドットテレビ」も液晶パネルの上に量子の点（ドット）をコーティングする方式で作られる。液晶パネルが確保できなければ量子ドットテレビを作ることができない。サムスン電子関係者は「ＬＧディスプレーから納品される液晶パネルはすべてテレビ生産に投入される」と説明した。

これに対しＬＧエレクトロニクスは液晶パネルラインに単一パネル工場としては過去最大である１０兆ウォンほどの投資を持続している。液晶パネルで収益をより多く出さなければならない状況であるわけだ。この渦中に液晶パネルの最大顧客だった米アップルがｉＰｈｏｎｅに有機ＥＬを採択し、安定した液晶パネル大量供給先が必要だった。業界ではサムスンとＬＧのこうした立場が合致して供給が実現したと分析する。

サムスン電子がＬＧディスプレーに「ＳＯＳ」を打ったのはグローバル競争状況も反映された。サムスン電子はテレビ用液晶パネルをこれまでサムスンディスプレー、日本のシャープ、中国のＢＯＥから供給受けてきた。そうでなくとも有機ＥＬを作るためにサムスンディスプレーが液晶パネル生産を縮小しているのに、シャープを買収した台湾の鴻海が昨年末にサムスン電子へのパネル供給を中断すると一方的に宣言した。アップルのｉＰｈｏｎｅを製造するフォックスコンの親会社鴻海グループを率いる郭台銘会長は「反韓」「反サムスン」で有名だ。彼は株主総会で「日本企業と手を組んでサムスン電子を破る」「サムスンを押し倒すのが私の人生の目標」「ギャラクシーを買うよりも待ってｉＰｈｏｎｅを買え」との発言を公の席でしたりもした。２０１０年にサムスン電子が欧州連合（ＥＵ）に液晶パネル価格談合を自主的に申告し鴻海をはじめとする台湾の液晶パネルメーカー４社がＥＵ執行委員会から巨額の課徴金を科されたが、その時から感情の谷が深くなった。

部品業界では供給を中断する場合、通常は６カ月ほど前に通知し備える時間を与えるのが常識だ。それでも郭会長はシャープを買収するやすぐにサムスンへの供給を中断した。こうした状況でモバイル機器とモノのインターネットなどの拡散により世界的に液晶パネル業界で供給不足現象が起きたのだ。

サムスンとＬＧの協業は今年初めにサムスン電子がＬＧディスプレーに供給を要請して、ＬＧディスプレーが肯定的反応を見せたことで急進展した。サムスン電子は年間５０００万台ほどのテレビを出荷し、世界のテレビ市場を２７％ほど占めている。業界ではサムスン電子のテレビのうち年間７０万台ほどがＬＧの液晶パネルを装着すると予想している。