趙允旋（チョ・ユンソン）文化体育部長官が９日、「文化界ブラックリスト」の存在を事実上認めた。この日国会の聴聞会に出席した趙長官は「芸術家の支援を排除するそうした名簿はあったものと判断されている」と話した。趙長官は青瓦台（チョンワデ、大統領府）政務首席秘書官時代に当時の金淇春（キム・ギチュン）秘書室長の指示を受けてブラックリスト作成を主導した疑惑を受けてきた。しかし聴聞会では「そうした文書を見たことはない」と主張し、偽証容疑で特検に告発された。そんな趙長官がついにブラックリストの存在を認めたため注目するほどの反転に違いない。

ブラックリストは朴槿恵（パク・クネ）政権に批判的な芸術家１万人を文芸振興基金支援対象から除外しようとする目的で作成された名簿だ。２０１４年６月にこの文書を見たという劉震竜（ユ・ジンリョン）元文化体育観光部長官の暴露により初めて実体が明らかになった。しかし金元室長ら作成に関与した容疑を受けている人たちが知らぬ存ぜぬで通してきたため疑惑ばかりが雪だるまのように大きくなっていた。だが９日の趙長官の証言を通じブラックリストの存在が確認されただけに、特検は捜査に拍車を加え真相をひとつずつ糾明しなければならない。

朴大統領は新年記者懇談会でブラックリストについて「まったく知らないこと」と述べた。しかしブラックリストは金元室長の指示により政務首席室傘下の国民疎通秘書官室で作成された後、教文首席室を経て文化体育観光部に伝えられた。国家情報院も作成に介入したことが明らかになった。このように関連機関が総動員して作られた文書の存在を朴大統領が知らなかったとは想像しにくい。その上特検によると崔順実（チェ・スンシル）被告も「政権に批判的な芸術家を管理しなければならない」としてリスト作成に介入した疑惑が捉えられた。朴大統領が崔被告の主張を受け入れブラックリスト作成を指示した可能性を排除することはできない。

野党もブラックリスト問題を反面教師としなければならない。金大中（キム・デジュン）・盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権時代には進歩性向の芸術家に支援が集中し議論が絶えなかったのではないか。政権が交替するたびに理念を基準に芸術家を組分けする旧態はやめる時だ。