崔順実（チェ・スンシル）国政壟断事態が有権者が望む大統領のリーダーシップ類型を変えた。

中央日報の世論調査チームは昨年１２月２８、２９日、新年の世論調査で７つの大統領リーダーシップ類型を提示し、選好度調査を実施した。

７つの類型は（１）父親型か母親型か（２）エリート型か庶民型か（３）保守か進歩か（４）能力かモラルか（５）革新型か安定型か（６）経綸か斬新か（７）カリスマ型か世論重視型か－－。

世論調査機関トレンドリサーチも昨年９月、崔順実事態がふくらむ前に同じ内容の調査をしている。当時、回答者は▼父親型より母親型▼モラルより能力▼斬新より経綸▼世論重視型よりカリスマ型－－を多く選択した。進歩（３７．２％）と保守（３３．２％）には大きな差がなく、庶民型かエリート型かという設問はなかった。

しかし中央日報の調査では、７１．６％の回答者が「父親型」の大統領を望むと答えた。「母親型」（１５．７％）を望む回答者の４．５倍にのぼった。

また「エリート型」大統領（２５．０％）より「庶民型」（６６．３％）を好み、「能力」（３１．１％）より「モラル」（６５．５％）を重視した。

「保守」（２６．２％）より「進歩」（６３．９％）を選んだ有権者が倍以上多かった。

有権者は「経綸」（３７．９％）より「斬新」（５７．４％）を、「カリスマ型」（４１．３％）より「世論重視型」（５１．４％）を多く選択した。

「革新型」（４７．９％）か「安定型」（４５．６％）かという設問では似た回答率になった。

中央日報が実施した大統領リーダーシップ類型調査は、青瓦台（チョンワデ、大統領府）が大統領イメージ（Ｐｒｅｓｉｄｅｎｔ　Ｉｍａｇｅ＝ＰＩ）を調査する時に使用する方式だ。設問の類型は異なるが、歴代政府で青瓦台は大統領が危機局面を迎えるたびにこうした調査を実施した。

２０１０年の李明博（イ・ミョンバク）政権当時、青瓦台の政務・広報首席室は世宗市（セジョンシ）修正案の推進などで李大統領の国政支持度が落ちると、ＰＩ調査を通じて「親庶民中道実用路線を強化する」「若者世代との疎通を強化する」という結論を出し、李大統領が実行した。

ソウル大国際大学院（政治学）のハン・ジョンフン教授は「朴槿恵（パク・クネ）大統領が見せたリーダーシップに対する国民的な反発が大きいため、反朴槿恵リーダーシップ選好度が世論調査に強く投影されたようだ」とし「大統領選挙政局が本格化すれば大統領候補に選好度が移動するため、７項目のうち相対的に低く評価された能力・安定・経綸のリーダーシップが浮き彫りになる可能性もある」と述べた。