猛暑が占領した都心は寂寞としている。休暇に行ける人は行った。飛行機で、汽車で、乗用車で、普段の忙しい日常の中で授けられたヒーリングの村に向かって旅立った。「がんばって働いたあなた、旅立て」――激務に苦しんだ心身を誘惑したある広告のコピーのように、数枚のクレジットカードと休暇費用をしっかり準備して旅立った。旅立てない人たちが猛暑に疲れた都心を守った。がんばって働くこともできず、がんばって働く機会もなく、がんばって仕事をする見通しも見えない世代、青年世代の話だ。来学期の学費と生活費を稼がなければならないコンビニエンスストアのアルバイト生、食堂のパートタイマー、家庭教師、そしてスペックを積むのに余念がない就職活動生、試験を控えた各種考試生、臨時職と日雇い労働者。

ここに大学入試にすべてを賭ける高校生２００万人を合わせると、１６～２９歳の青年世代が空っぽの都心を守ったという話になる。当然そうすべきだと？　彼らは休暇を楽しむ資格がないと？　違う。韓国ほど青年世代に残酷な国はない。バカンスを業務より重視するフランスは青少年にも「休暇享有権」を付与し歴史名所探訪、スポーツ活動、映画・演劇観覧用割引カードを提供する。名付けて「夏連帯」だ。スポーツを重視する英国は社会的弱者と青少年に各種スポーツ施設、テニス、ボーリングを負担なく楽しめるよう「レジャーパスポート」を発行する。先日の閣議で言及されたオーストラリアの「青年手当て」は寛大なことで有名だ。１６～２５歳の正規学生、職業訓練者、インターン、求職青年に毎月５０万ウォンほどの激励金が支援され、２６歳以上の成人も学び続けようとするなら教育支援金を受けられる。言ってみれば「青年のための国」だ。お金が多いからでも、既成世代が寛大だからでもない。休暇と余暇は市民教育だ。青年時代に市民精神を育て共存社会を作れという峻厳な命令で、未来の力を積み老後の責任を負うようにという既成世代の保険金だ。

韓国も官庁別に見てみるとこうしたタイプの支援金がないわけではないが、主に学業関連の奨学金が主流だ。学費補助、登録金半減、国家奨学金、文化バウチャーなどがそれだが、主に社会的弱者と低所得層に集中している。地方自治体が青年と退職者のために求職・就職支援制度をたまに運営してはいるが、ドイツの連邦雇用庁、スウェーデンの労働市場局のように全国網と連結された総括体系はもちろんなく、所定の生計費も期待できない。金がないわけではない。そうした目的に金を使ってみたことがなく、さらには「ポピュリズム」あるいは「モラルハザード」と見なす。


【コラム】韓国青年残酷史（２）