チン・ジュングォン東洋大教授は４２万人のフォロワーを持つ「パワーツイッタリアン」だった。そのチン教授がツイッターを中断した。歌手兼画家チョ・ヨンナムの絵に詐欺罪を適用したことについて「現代美術に対する無知の所産」と主張し、集団的な批判を受けた後だった。チン教授も相当な毒舌家だ。しかしチン教授でさえも先月１４日、ツイッターを閉鎖した後、ＳＮＳ（ソーシャルネットワークサービス）での絶筆を宣言した。

◆ＳＮＳファシズムのため離れるチン教授

チン教授は３１日、中央日報との電話で、「ＳＮＳで団体行動をしながら防御能力がない個人を集団的に攻撃する人たちがいる」とし「私はそのような方式をファシズムと見る」と述べた。以下は問答。

－－なぜ絶筆を宣言したか。

「例えば、進化論セミナーをしているところに創造論者が乱入し、『恐竜は虚構だ。神が創造しなかったのに、どのように存在するのか』と叫ぶのと同じだ。進化論と創造論が口論する状況がずっと繰り返される。１週間にわたり夜を明かして論争したが、なぜこんなことをしているのかと感じた。以前は楽しかったが、いまは腹立たしい。アカウントを閉鎖した後、２４時間ずっと眠った」

－－何が最も問題か。

「（論争しながら）韓国の男性を侮蔑するような暴言があった。最近のＳＮＳは『口をふさぐ』という趣旨で話もできなくする。群れを作って言葉尻をとらえて攻撃する人たちがいる。そのようにして表現の自由を歪める」

－－そのようなことが発生する理由は。

「ＳＮＳでは繊細な議論は簡単に省略される。人々の同意が判断基準となる。そこで一種の『解釈の暴力』が発生する。認めたくなくてもリアリズムで理解するべき側面があるが、ＳＮＳでは許されない。それがファシズムだ。攻撃して集団行動に移す」

◆ＳＮＳで非難浴びた城南市長

野党「共に民主党」所属の李在明（イ・ジェミョン）城南市長もＳＮＳでは有名人だ。ツイッターのフォロワーが２５万５０００人にのぼり、鋭いコメントのため「サイダー市長」「闘鶏」と呼ばれている。

その李市長も先月１９日、ツイッターに「数日間、野党の支持者としながら深刻な虚偽事実の流布と侮辱、暴言をするツイートに苦しんでいる」というコメントを載せた。実際、李市長のツイッターには低劣な非難があちこちに見られる。「党代表に出馬すれば特定の政治家と手を握らない」という発言のためだった。この言葉が「文在寅（ムン・ジェイン）前代表と一線を画する」という意味として解釈され、じゅうたん爆撃にあった。

李市長は電話で、「（非難する人に）そのような態度を見せれば、あなたが支持する人が拡張性でむしろ損をするというコメントを載せると、『生意気に文在寅を口にするのか』『拡張は保守のフレームだから使うな』とまた非難してきた」とし「（ＳＮＳ上の） 『孤独な狼（自然発生的テロリスト）』らが現実まで極端化しないか心配」と話した。

◆揺れる「共に民主党」のＴＨＡＡＤ無党論

ＳＮＳの汚染は昨今のことではない。問題はＳＮＳの歪んだ世論が逆流し、政党の決定にまで影響を及ぼす「ＳＮＳワグ・ザ・ドッグ（Ｗａｇ　ｔｈｅ　Ｄｏｇ＝しっぽが胴を振ること）」現象だ。共に民主党は高高度ミサイル防衛（ＴＨＡＡＤ）体系配備論争に関し、反対党論を定めないことを決めた。「戦略的あいまい性」が党論といえば党論だ。場外闘争のような強硬な反対を予想していたセヌリ党は「野党が変わった」として当惑した。

しかしＳＮＳは沸いた。「共に民主党の金鍾仁（キム・ジョンイン）非常対策委代表の愛妾の禹相虎（ウ・サンホ）がさらに問題だ」「スパイの金鍾仁に振り回される禹相虎指導部」という非難が相次いだ。

こうした中、「戦略的あいまい性」という基調が揺れている。「民主平和連帯」「より良い未来」などの党内のグループが個別に「反対党論を定めるべきだ」として立ち上がった。党代表候補の秋美愛（チュ・ミエ）議員、宋永吉（ソン・ヨンギル）議員、金相坤（キム・サンゴン）元革新委員長も「ＴＨＡＡＤ反対」を公約に掲げた。禹相虎院内代表は「政務的な判断をした理由があるが、党代表候補までがみんなこれだからもどかしい」と吐露している。

セヌリ党も事情は似ている。非朴派の鄭柄国（チョン・ビョングク）議員は昨年４月からツイッターを使用していない。彼のツイッターには「所信派革新運動？　犬が笑う。ＸＸ！　調子に乗らず黙ってろ」などの書き込みが残っている。５月に非朴派の金容兌（キム・ヨンテ）議員が党革新委員長に任命されると、ＳＮＳでは非難が殺到した。金議員のツイッターには「たわごとを言わずて李在五（イ・ジェオ）と新民連（共に民主党）に行け。左派のＸＸ」などのコメントが殺到した。すると親朴派の反発が始まり、結局、金議員は選出されなかった。河泰慶（ハ・テギョン）議員は「極端な支持者の声があまりにも大きく、健全な疎通ができないのが実情」と指摘した。