中国ネットユーザーの間でｉＰｈｏｎｅを壊し、これを撮影して「認証ショット」を載せる行為が流行している。８日にオランダ・ハーグの常設仲裁裁判所（ＰＣＡ）で南シナ海領有権関連の判決が出てから表れている米国商品排斥運動の一環だ。

安徽省の２０代の男性はハンマーで自分のｉＰｈｏｎｅを壊す場面を撮影した動画をインターネットに掲示した。この男性は「米国の物を使えなくしよう」と話し、ｉＰｈｏｎｅをハンマーで叩く場面を撮影して載せた。

ある女性は「南シナ海情勢が緊張している。私たちはまた米国商品排斥運動を始める。まず私からｉＰｈｏｎｅを壊した」というコメントとともに、液晶画面と裏面を壊す場面を撮影して掲載した。職業が歌手だという男性も壊されたｉＰｈｏｎｅの写真とともに「日本との領土紛争当時、日本製のカメラを壊したことを思い出す。今はｉＰｈｏｎｅとｉＷａｔｃｈ、ＭａｃＢｏｏｋをつぶす。皆さんも後に続いてほしい」と書いた。微博（ウェイボー）で「愛国者、ｉＰｈｏｎｅを壊す」と入力すれば、似た事例がいくつも検索される。

しかしこうした盲目的な外国商品排斥運動に反対する意見も少なくない。あるネチズンは「ｉＰｈｏｎｅは中国で最も多く作られる商品であり、ｉＰｈｏｎｅ工場は中国人に職場を与えている」とし「愚かな行為を排斥するのが米国・日本・韓国商品排斥より至急だ」と主張した。

官営メディアは事実関係を一切報道せず、理性と自制を求める論評を連日掲載している。共産党機関紙の人民日報は２０日、「他人の合法的権益を保障せず自らの権利だけを主張することはできない。愚かな愛国では世界の尊重と支持を受けることはできない」と強調した。