「お金が多ければ幸せになるのか？　富が蓄積されるほど不幸は消えるのか？」

経済学では解きにくい質問だ。人生で「食べていく」ことほど重要なことはない。ここに必要なのが「お金」だ。お金がなければ人生は苦しくなる。それでもお金が多いからと人生が潤沢になろうか。

イタリアのルイジーノ・ブルーニ教授は２２日、中央日報とのインタビューで「お金が多いからとだれもが幸せなのではない」と話した。彼は国会議員研究会である「一致のための政治フォーラム」で主管した「ＥｏＣ（Ｅｃｏｎｏｍｙ　ｏｆ　Ｃｏｍｍｕｎｉｏｎ）、みんなのための新しい経済モデル」セミナーに参加するためこのほど訪韓した。

彼は「韓国の国内総生産（ＧＤＰ）は世界１３位なのに幸福指数は５８位にすぎない。世界の資本主義が直面した挑戦はこうした幸福の逆説」と話した。

ブルーニ教授は国連が毎年発表する世界幸福報告書の作成に参加する学者だ。世界幸福報告書は国連が１５６カ国の幸福指数を算出し２０１２年から発表している。

ブルーニ教授は「米国ではすでに１９７０年代から富が蓄積されても幸福指数が落ちた」と紹介した。代表的な研究が７４年に南カルフォルニア大学のリチャード・イースタリン教授が発表した「イースタリンの逆説」だ。３０カ国を対象に調査した結果、幸福度と１人当たり国民総生産（ＧＮＰ）の間に関連性は見つからなかった。

例えば６０年に西ドイツの１人当たりＧＮＰはナイジェリアの２０倍だったが、幸福度はむしろ少し低かった。この学説は物質的豊かさだけでは幸せになれないという主張に力を与えた。

ブルーニ教授の主張もこうした流れと軌を一にする。彼は企業家や経営者が１人で富を蓄積するからと幸せにはならないと主張する。最も必要なことは共同体全体が享有する幸福というものだ。

こうした幸福のために必要なのが「ＥｏＣ（みんなのための経済）企業」だ。ＥｏＣ企業とは企業家と労働者、経営者と管理者、生産者と消費者が生産と利潤創出にともに参加して共同善を追求する所をいう。

ブルーニ教授は韓国の代表的なＥｏＣ企業として大田（テジョン）の製菓・外食事業者の聖心堂（ソンシムダン）を挙げた。聖心堂は毎年会計・納税明細書を従業員に公開し、利潤の１５％を従業員に成果報酬として支給する。人事考課の４０％を占める基準は「同僚愛」だ。

聖心堂のキム・ミジン理事は「９９年に国際ＥｏＣ学校の講義を聞いた後、『顧客は王様』という既存のサービス業の通念から脱却し、顧客はもちろん従業員、協力業者関係者などとともに利益を分かち合うことが共同善を追求することという事実を悟った」と話した。

ブルーニ教授は「（経済学の観点も）市場論理を重視するか、市場を必要悪とみて国が乗り出さなければならないかという二分法から抜け出し、幸福をどのように追求するのかに焦点を合わせなければならない」と話した。