「Ｋｉｌｌ　Ｂａｎｋｅｒｓ（銀行家たちを殺せ）」。来週韓国で公開される映画『ドリームホーム』の主人公デニス・ナッシュ（アンドリュー・ガーフィールド）は負債を返済できず家を手放すことになると、赤いペンキで壁にぞっとするような落書きをする。肉体労働もいとわず熱心に働く主人公にとって家は険しい世の中から家族を守る「ノアの方舟」のような存在だ。しかし彼は住宅担保貸出の返済を延滞すると、すぐにホームレスに転落した。２００８年の米サブプライム住宅ローン危機を描いたこの映画は、韓国にも示唆する点が多い。

「米国で１００人のうちわずか１人だけが方舟に乗ることができる。残りの９９人は結局、水の中に沈むしかない」。強烈なセリフはこの映画の原題がなぜ「９９　Ｈｏｍｅｓ」であるかを象徴している。

不動産財閥ドナルド・トランプが米国大統領の地位を狙っている。最も熱情的な支持勢力は白人の貧困層だ。こういう矛盾した状況が広がる理由は何か。恐らく米国社会を支えてきた中産層が没落したためだろう。トランプはサブプライム危機が発生する前の投資講演で傍聴客の質問にこのように答えた。

－－投資に失敗して銀行の差し押さえ通知を３回も受けた。どうすればよいのか。

「銀行を訪ねて交渉しなさい。彼らは利子を低めたり元金償還を一部猶予するだろう。銀行も担保の不動産を処分したところで良い金額は受けられないからだ」。そしてトランプは固定金利で融資を受けて家を購入するよう聴衆をそそのかした。しかしトランプの言葉は間違っていた。金融機関は延滞すれば容赦なく債務者を家から追い出した。一方、「方舟」を独占した１％に属するトランプは金融危機後にも自分の財産が１００億ドルを超えると声を高めている。

問題はサブプライム危機の亡霊が韓国にも漂っている点だ。韓国の家計負債はすでに１２００兆ウォン（約１２０兆円）を超えている。平均的な家庭は１年６カ月分の所得をすべて注ぎ込んでこそ負債を返済できる。さらに景気低迷で職場から追い出されたベビーブーマー世代が路上にあふれている。韓国は上位１０％の高所得層も利子・賃貸収入など財産所得が全体所得の５％にもならない。高い年俸を受けていた中産層も職業を失えば貧困層に転落する可能性が高いということだ。銀行から借りてまで投資した住居の価格まで落ちれば、米国中産層を崩壊させた韓国版サブプライム危機を迎えないとは限らない。


【コラム】危機の中産層、今回の総選挙は「戦う機会」＝韓国（２）