世界経済回復に対する期待が弱まっている。主要国がマイナス金利をはじめとする通貨緩和政策を中心に対応しているが経済状況はなかなか良くなる兆しを見せないでいる。昨年末までは今年の成長が昨年に比べ改善されるだろうという見通しが大多数だった。しかし年初に金融市場を中心に良くない流れが続くと悲観論が力を得ている。もう良くなるだろうという期待がいつも失敗に終わり、景気不振が５年以上続いているため現状況が一般的な景気鈍化とはまた別のものではないかとの懸念が拡散している。

◇貯蓄増えるのに金を使うところはない

このような状況はオバマ米大統領の経済諮問官だったローレンス・サマーズ米ハーバード大学教授の２０１３年の演説を改めて思い出させる。当時サマーズ教授は先進国が構造的長期沈滞を体験しかねないと警告した。構造的長期沈滞論は大恐慌以降の米国経済の運命に対し予想し米ハーバード大学のアルビン・ハンセン教授が１９３８年に初めて語ったものとされる。ハンセン教授は西部開拓ブームと欧州などからの移民ブームが終わり米国が新たな成長モメンタムを求めるのが難しく、結局は長期的な沈滞に陥るものと結論付けた。しかしニューディール政策に象徴される大規模政府投資と通貨緩和などに支えられ米国経済が回復し、結果的にハンセンの予言は間違ったものと判明した。

サマーズの予言は後日どのように評価されるだろうか？　残念ながら彼の予言が合う可能性が大きくなっている。世界経済が限界に至り、ここ数年間記録した３％台初めの成長に比べ一段階低くなる確率が高まっている。生産性増加傾向が鈍化する中で労働と資本投入が限界を示している。人口高齢化はリタイア後の長くなった人生に備えるために貯蓄を増やす力として作用する。過度な倹約精神で非難されるドイツでこの資金規模は１９７０年に国内総生産（ＧＤＰ）の２倍だったのが２０１０年には３倍水準に増えたと推算されている。先進国だけでなく中国など新興国の人口高齢化も現在進行形であり、中南米も人口高齢化を目前に控えている。明確な成長動力が現れない中でリスク回避性向が拡大し資本の追加投入も次第に難しくなっている。情報技術（ＩＴ）革新で資本財のような物的投資の重要性が減っている。また、グーグルやフェイスブックのような革新的成長期業が積極的に投資をするとしても過去の伝統産業のように多くの資本を必要としない。（中央ＳＵＮＤＡＹ第４７２号）


先進国の構造的長期沈滞に備えを＝韓国（２）