ニューミレニアムは原油価格ラリーとともに始まった。ＢＲＩＣｓ（ブラジル、ロシア、インド、中国）と呼ばれた新興国が世界経済のヘゲモニーを掌握したのが大きな原因だった。これらの国の爆発的な成長による需要拡大はグローバル原材料市場の供給不足を引き起こした。これを受け、エネルギー・穀物・非鉄金属を問わず、ほとんどの商品価格が急騰した。２００８年のリーマンショックの直前、原油価格は１バレルあたり１５０ドルに迫り、商品投資の鬼才ジム・ロジャースは「原油価格２００ドル論」を主唱したりもした。原油価格はその後も２０１４年まで１バレルあたり１００ドル以上を維持し、それが当然と受け止められた。

ところが２０１４年下半期に予想外のことが起きた。永遠に３けたが続く雰囲気だった原油価格が落ち始めた。そして同年１１月、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）定例総会が「生産量据え置き」を決定すると、原油価格は崩れた。２０１４年末に原油価格は半分の５０ドル水準となり、ついに年初には２０ドル半ばまで暴落した。なぜこのような事態になるのだろうか。

古典経済学理論に基づくと、まずは供給過剰が挙げられる。１０年間ほど続いた原油高時代は原油価格が永遠に１００ドルにとどまるという幻想を人々に抱かせるのに十分だった。このため主な石油企業は１９７０年代の２回のオイルショック当時ほど過度な投資をした。米国のシェール革命に対する投資が爆発的に増えたのもこうした現象の一断面だ。新興国の国営石油企業も石油メジャーを上回るほど攻撃的な投資を断行した。このように増えた余剰供給量が２０１０年以降、市場を徐々に圧迫し、結局、原油価格の急落事態を助長した。米利上げ、イラン原油制裁解除、米原油輸出再開は引き金を引く役割をしただけだ。

しかしこれだけでは説明できない側面がある。原油価格急落以降の状況だ。原油価格が急落し、一部の国と企業が不渡り危機に直面すれば、市場の「見えざる手」が働いて供給量が減り、価格が回復しなければならない。しかしＯＰＥＣと他の産油国、米国を含む供給国はむしろ産油量を増やして状況を悪化させている。需要・供給の原理が通じない。

これを理解するには石油の歴史または本質を見る必要がある。１８６０年代の第２次産業革命とともに始まった石油産業は、ジョン・ロックフェラーの「トラスト」システムに見られるようにチキンゲームが横行する市場だった。資本力と技術が優れた企業が価格戦争を通じて他の企業を抑えて買収し、独占化する過程を繰り返した。今回も違わない。米国とサウジアラビアが石油覇権をめぐり対立しているというのは誤解だ。価格引き下げと生産量拡大を続けながら限界企業の倒産を誘導している。これを通じて９０年代後半のようなマンモス級のＭ＆Ａ（企業の合併・買収）を狙う可能性が高い。時価総額３００兆ウォン（約３０兆円）ほどのエクソンモバイルがこれに匹敵する資金をＭ＆Ａ用途として確保していて、市場価値が１京ウォンと推定されるサウジアラムコが今になって上場を推進して現金を確保しようとするのも、こうした脈絡で理解できる。今のチキンゲームが終わるまで原油安が長引く可能性があるということだ。なんと１５年間も平均原油価格が２０ドルほどで横ばいだった１９８５－２０００年のトピックも限界企業の登場とＭ＆Ａだった。


【時論】過度な原油安は祝福でなく呪いだ＝韓国（２）