「中国の一帯一路（陸・海上シルクロード経済圏）イニシアチブが成功するためには韓日中自由貿易協定（ＦＴＡ）締結など東アジア経済の躍動性が前提にならなければいけない」。

国内最大の中国シンクタンク、Ｊチャイナフォーラム（事務局：中央日報中国研究所）が成均館大成均中国研究所（所長、李熙玉教授）と共同で２０日に成均館大国際館で「中国の一帯一路と韓半島」をテーマに開催した国際フォーラムの結論だ。韓中友好協会（会長、朴三求錦湖アシアナグループ会長）の後援で開催されたこの日の会議に出席した国内外専門家８人は「アジアと欧州の成長動力結合というレベルで一帯一路を推進しなければいけない」と強調した。

李一衡（イ・イルヒョン）対外経済政策研究院長は基調演説で、「インフラ建設を通じたユーラシアの物理的連結だけでは成長動力を創出できない。東アジアの経済活力を欧州の先進市場と結びつけてこそ、一帯一路構想は意味を持つことになるだろう」と述べた。李院長は中国東北地域で北朝鮮・韓国・日本とつながる東アジア成長回廊（ｃｏｒｒｉｄｏｒ）を欧州と結びつけることが韓国のユーラシア・イニシアチブ」と述べた。

一帯一路の純粋機能と逆機能をめぐる論争もあった。カトリック大のキム・ジェチョル教授は「一帯一路構想の一つの『２１世紀海上シルクロード』は東シナ海・南シナ海など領有権紛争地域を通過する」とし「矛盾的な中国戦略の思惑は何か」と尋ねた。すると中国人民大経済学院の劉瑞教授は「一帯一路を中国の覇権戦略と見るのは誤解」とし「一帯一路は中国経済を世界とどう統合させるかに対する純粋な経済構想」と説明した。続いて「鉄鋼・セメントなど過剰が深刻な産業をどう秩序正しく海外に移転させるかなどが重要なテーマ」とも述べた。

米国主導の環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）妥結による地域内の経済力学構図も議論された。復旦大経済外交研究センターの宋国友教授は「一帯一路を推進する一方、他国とのＦＴＡを増やし、ＴＰＰに対応するというのが中国の方針」と説明した。ソウル大の鄭永祿（チョン・ヨンロク）教授は「アジア経済均衡のためには一帯一路のような大胆な戦略が必要であり、我々はその中で何を得ることができるのか見いだす必要がある」と強調した。李熙玉所長は「朝中国境の琿春地域に第２の開城（ケソン）工業団地を造成するなど、南北関係の改善を通じた韓中関係と朝中関係の好循環を図らなければいけない」と述べた。