背中を押されるようにリコール計画を出したフォルクスワーゲンが韓国市場のあちこちで打撃を受けている。韓国輸入自動車協会が６日に明らかにしたところによると、先月のフォルクスワーゲン車両登録台数は２９０１台で、８月の３１４５台に比べ７．８％減った。中型車である「パサート２．０ＴＤＩ」は８月に８５４台で輸入車販売１位だったが、先月は５８３台にとどまり４位に押し出された。同じ期間に準中型ベストセラーである「ゴルフ２．０ＴＤＩ」も７４０台から４３０台に減り１０位まで下がった。新車発売、個別消費税引き下げ効果のおかげで輸入車全体の登録台数が８月より１２％増えたのと対照的だ。

環境部はこの日、問題車両に対する道路走行検査を実施した。来月中に検査結果を発表する。排ガス不正の有無によりリコール命令を下す計画だ。法務法人パルンはこの日フォルクスワーゲン車両オーナー３８人の代理として売買契約取り消し訴訟を起こしたと明らかにした。先月３０日フォルクスワーゲンとアウディの車両オーナー２人の代理で出した訴訟に続き２番目だ。ハ・ジョンソン弁護士は、「訴訟への問い合わせが殺到しており、毎週１回ずつ追加訴訟を起こす計画」と話した。

フォルクスワーゲンの不正問題を契機にリコールが自動車業界のイシューとして浮上した。ニューヨークタイムズはゼネラルモーターズ（ＧＭ）が昨年３０００万台の車両をリコールしたことを受け「２０１４年は世界の自動車業界リコールの年」と報道した。だが、今年こそリコールの年になるだろうとの見通しが出ている。

完璧な自動車はない。自動車販売とともにリコールが増えるのは自然な現象ともいえる。フォルクスワーゲンだけでなく世界の自動車メーカーは最近大規模リコールで苦労した。最大市場である米国だけで２０１１年に１５０１万台だったリコール台数は昨年６３９５万台まで急増した。韓国も同様だ。同じ期間に２７万台から８７万台に増えた。

リコールは４０年を超える歴史を持っている。消費者活動家として有名な米国のラルフ・ネーダー弁護士が１９６０年代にＧＭが発売したシボレー「コルベア」のエンジン欠陥を指摘すると、米国政府はすぐに自動車安全法を制定した。フォードが１９７２年に実走行条件を反映していない車両で性能試験をして罰金７００万ドルを科された。関連法を適用した初めての事例だった。以降リコールは幾何級数的に増えた。フォルクスワーゲン、ホンダ、ルノー、ボルボなどが排ガスを減らすシステムを自動で遮断する装置を付けリコールしたり多額の罰金を科された。現代・起亜自動車も例外ではない。燃費を水増しして昨年罰金３億ドルを支払った。

◇部品増え欠陥も増える

最近で最大規模のリコールに挙げられる事例はトヨタだ。２００９年にアクセルペダルの欠陥を隠し１０００万台のリコール事態に巻き込まれた。罰金だけで４０億ドルを払わなければならなかった。「ものづくり」で代弁されたトヨタの自尊心に傷をつけた。豊田章男社長はこの問題のため２０１０年に米下院聴聞会に出席し頭を下げた。


フォルクスワーゲンの排ガス不正問題に見る自動車リコール＝韓国（２）