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【中央時評】「核兵器は犯罪だ」=韓国(1)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2015.08.10 15:06
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1945年8月6日午前8時15分。閃光と轟音、そして空にわき上がるきのこ雲で日本の広島はまさに阿鼻叫喚の生き地獄に変わった。米軍が投下した、たった1発の原子爆弾の威力は想像を超越した。投下当日に5万人以上の被爆者が亡くなりその年の末までに死亡者数は14万人に達した。4万人を超える朝鮮人も犠牲になったと言われている。

8月6日、原爆投下70年を迎えて「原爆死没者慰霊式・平和祈念式」が広島で行われた。被爆犠牲者の家族らと日本人の相当数は原爆投下について「今でも許せない」という反応を見せている。加害者である米国もこの悲劇的現場の記憶から自由ではないように見える。より大きな犠牲を防いで戦争を早期に終息するために原子爆弾を投下したと正当化するが、核爆弾がもたらした惨状には謙虚になるほかはない。勝者なき戦争の姿だ。

 
広島現地の反核の雰囲気は堅かった。核兵器は「絶対悪」であり「悪魔の武器」であり「人類の敵」という感情があふれていた。「核戦争に勝者はなく、決してしてはならない戦争」というロナルド・レーガン大統領の84年発言に対する広範囲な共感が形成された。行事に参加した安倍晋三首相も「核兵器を作らず、持たず、持ち込ませず」という非核3原則に言及せずに非難されたりしたが「私たちは唯一の戦争被爆国として『核兵器のない世の中』を作るための先頭に立つ」という意志を表明した。

しかし現実は簡単ではない。核拡散防止条約(NPT)は核軍縮と核不拡散国際秩序の要諦だが、4月27日から5月22日まで米国ニューヨークで開かれた5年周期のNPT検討会議は、合意文1つ採択できないまま閉幕した。核兵器保有国であるいわゆる「P5(米国・ロシア・中国・英国・フランス)」の自国中心主義と二重基準でイスラエルの核兵器をめぐるアラブ諸国の抗議が増しながら核軍縮はもちろん核拡散防止についてのいかなる合意も成し遂げられなかったのだ。

一層憂慮の恐れがあるのはアジア・太平洋地域の核兵器拡散傾向だ。世界の核兵器1万6000基のうち90%を米国とロシアが保有しているが、その相当部分がこの地域に展開しているのだ。中国・インド・パキスタンはいずれも最近になって核戦争力を増強しているのが実情だ。さらに北朝鮮の核兵器とミサイル保有は韓半島(朝鮮半島)と北東アジア全体にとって大きな脅威になっている。


【中央時評】「核兵器は犯罪だ」=韓国(2)

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