国内造船業界の専門家は「国内造船会社が危機を乗り越えるためには、好燃費で環境にやさしい船の開発を強化して競争国との差を広げ、中型造船市場のシェアを維持しなければいけない」と口をそろえた。専門家らは１０日、慶尚南道巨済市（コジェシ）アドミラルホテルで開かれた「造船産業の競争力向上および構造改革案」討論会でこうした意見をまとめた。国家未来研究院が主催し、韓国経済新聞などが後援した討論会には、政府業界研究機関の関係者およそ６０人が参加した。

◆「技術力で生存決まる」

韓国輸出入銀行海外経済研究所のヤン・ジョンソ専任研究員は「世界造船産業は長い好況期を過ぎて供給過剰状況となり、韓国造船産業の危機もここから始まった」と診断した。

専門家らは供給過剰状況で生き残るためには技術力の確保が最も重要だと分析した。ヤン研究員は「不況の中でも好燃費で環境にやさしい船に対する需要は増えている」とし「２０１６年から国際海事機関（ＩＭＯ）の温室効果ガス算定基準がさらに強化されるなど環境規制が厳格になれば、韓国造船業界には競争国との差を広げる機会になるだろう」と強調した。大宇造船海洋のシン・オギュン常務も「船舶の環境規制は建造費と難易度を高める要因」とし「規制を超えることができるエコ技術を確保できるかどうかが今後の造船会社の核心競争力になるだろう」と説明した。

資金難に苦しむ国内中小造船会社の構造改革も技術力を基準とするべきだという意見が多かった。ヤン研究員は「韓国中小造船会社はまだ中国造船会社に比べ、生産部門を中心に競争力の優位を維持している」とし「技術力を高める方向で構造改革をするべき」と述べた。また「中小型造船会社がなくなれば国内の資機材産業も需要不足で閉鎖される可能性が高く、結局、資機材の不良につながり、大型造船会社にもマイナスの影響を及ぼすだろう」と話した。

産業銀行のチェ・ドンソン造船金融チーム長は「中小型造船会社は研究開発（Ｒ＆Ｄ）力が脆弱なのが最も大きな弱点」とし「これをどう改善するかが生き残れるかどうかを決めるだろう」と分析した。また「中小型造船会社のＲ＆Ｄ強化のためには国内大手造船所の協力が必須であり、資金や人材の側面で政府の支援も必要だ」と主張した。産業通商資源部のムン・スンウク・システム産業政策官は「中小型造船会社に対する金融機関の支援が続いている状況で、雇用や地域経済の側面を見ると支援を維持しなければいけないが、銀行がいつまでこれに耐えられるかも考えるべき部分」とし「政府の立場では企業の立場と銀行の立場をともに反映しなければならず、決定が容易ではない」と述べた。


「韓国造船産業、エコ船開発で技術格差を広げるべき」（２）