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【コラム】ギリシャのための弁明=韓国(1)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2015.07.02 13:14
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欧州がユーロという単一通貨を使おうと言ったのが1992年に締結されたマーストリヒト条約だ。当時欧州の人たちは歓呼したが、米国人は非常に渋かった。著名な経済学者ポール・クルーグマンはこのように皮肉った。「聞くだけなら良いが完全にナンセンスな協定を作り出した。どんなことが起きるだろうか」と。だが、99年1月「どんなこと」が起きた。ユーロを単一通貨にするユーロ圏がスタートした。当時私はクルーグマンの指摘を妬みだと考えた。唯一の基軸通貨であるドルにあえて挑戦するのかという風に聞こえたからだった。実際にユーロ圏スタート当時に米財務次官だったローレンス・サマーズさえ「ユーロは国際通貨ではなく域内通貨」と見下した。ドルの覇権は維持されるだろうというニュアンスだった。米国だけそうしたのではない。当時アジア通貨危機で、この地域の盟主になろうとしていた日本もユーロ圏のスタートに焦った。アジア通貨統合論を主唱した理由だ。なので世界経済の主導権を欧州と二分することになった米国の妬みと考えるしかない。

だが、2010年に欧州で財政危機が発生し考えが変わり始めた。つい数日前にはギリシャが不渡りを出したというニュースを聞いて為替相場主権のない通貨統合がどれだけ危険なことかを改めて悟ることになった。なぜそうか。

 
98年、韓国経済は風前の灯火状態だった。97年末の通貨危機で国際通貨基金(IMF)から救済金融を受けたためだ。その代価として大々的な緊縮と構造調整に突入した。政府支出は大幅に減り、金利は暴騰した。企業は相次いで倒産し、人員削減は日常茶飯事になった。その時韓国を救ったのが為替相場だった。ウォンの価値が急落して価格競争力が高まり大幅な貿易黒字につながった。翌年に経済成長率がプラスに戻った背景だ。経済学ではこれを変動為替相場制のメカニズムと説明する。外国為替市場の不均衡が為替相場変動を通じて自動調整されるため国内への衝撃は減ることになるという論理だ。実際にそうだった。ウォンで計算した98年の国内総生産(GDP)はそれほど減らなかった。97年に比べてやっと(?)1%減った。ドルの急騰によりドル基準のGDPは急減したが。




【コラム】ギ誃シャのための弁明=韓国(2)

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