「赤ちゃんを産めない辛さを経験しないためには、卵子も年を取るということを今から知っておいてください」

東京文京区が「卵子の老化」を扱った本を最近発刊した。中学校３年生のための性教育副教材だ。性病や流産のリスクなど性関係の否定的面だけを強調していたこれまでの教材とは違う。一般的に２５～３５歳前後が妊娠適齢期だ。３５歳を過ぎると卵子の数が急激に減って質が落ちる。中学生に早目に卵子の老化を教えるのは低出産問題がそれだけ深刻なためだ。早く結婚してたくさん子供を産むように願っている日本社会の期待が背景にある。

厚生労働省によれば１人目の子供を産む日本女性の年齢がますます高まっている。２０１３年の全国平均は３０．４歳だ。東京は３２．０歳と最も高い。初産が遅れればそれだけ出産回数も減るため日本政府の危機感は大きい。１人の女性が生涯に産む子供の数を示す合計出産率は東京が平均１．１３人だ。同時期でソウルは０．９７人、釜山（プサン）は１．０５人と集計された。韓国の低出産はさらに深刻だ。

日本の女性たちも結婚と出産を迷っている。就職できなければ結婚を先送りし、結婚しても仕事と育児を両立する自信がなくて妊娠を先送りする。職場で生き残るために前だけを向いて突っ走り妊娠適齢期を逃すといったいわゆる「社会的不妊」が多い。こうした状況で日本の女性たちが最近関心を持ち始めたのが「卵子凍結」だ。子供は欲しいが、すぐにあきらめなければならないことがあまりにも多くて悩む３０代の専門職女性らが主に病院を訪れる。普通１０個の卵子を採取して凍結保管するのに１００万円（約９００万ウォン）の費用がかかる。若くて健康な時に卵子を採取して保管すれば、４５歳ごろまではいつでも妊娠できると考える。凍結卵子を利用した体外受精の妊娠成功率は日本ではまだ１０％程度だ。

千葉県浦安市は、市内に住む女性の卵子凍結費用を支援している。松崎秀樹市長は「女性の『社会的不妊』を解決するための緊急対策」と話した。浦安市の合計出産率は東京よりも低い１．１１人で、人口を増やすのに尽力している。今すぐではないが子供を産むという意志を持って準備だけをしてくれても有難い。

議論は熱い。日本では２００７年に抗がん剤治療で排卵が困難になった未婚女性患者のために臨床研究が始まった。ところが健康な女性たちまで仕事のために卵子凍結を始めるのは問題だという指摘だ。高齢出産を助長するという批判もある。一方、やむを得ず妊娠を先送りする女性の事情も理解すべきだという意見もやはり侮れない。

韓国でも卵子銀行が相次いでオープン準備を急いでいる。手術過程の安全性を高め、卵子の保管・廃棄についての明確な規定の整備が必要だ。しかしさらに急務なことは、女性たちが仕事か子供という二者択一に強要されずに両立できる社会環境づくりだ。

イ・ジョンホン東京特派員