市内免税店の「サプライズ合作」を宣言した現代産業開発の鄭夢奎（チョン・モンギュ）会長（５３）と李富真（イ・ブジン）ホテル新羅社長（４５）が賭けに出た。先月１２日、２社の“合作”免税店の敷地として公開されたソウル龍山（ヨンサン）アイパークモールを世界最大の市内免税店として全く新しく作り変えるということだ。鄭会長と李社長は２５日、アイパークモールで会合をもち、このような内容を骨子とする具体的な免税店進出の青写真を示した。政府は７月中にソウル市内の新規免税店事業権を持つことになる大企業２社と中小・中堅企業１社をそれぞれ発表する。

同日発表された合併法人「ＨＤＣ新羅免税店（株）」の具体的な計画によると、免税店の名前は「ＤＦランド（Ｄｕｔｙ　Ｆｒｅｅ　Ｌａｎｄ）」だ。ディズニーランドやエバーランドのような遊園地のように「ランド」という単語を入れた。規模も世界最大の免税店である中国海南島の「ＣＤＦモール」（７万２０００平方メートル）には多少及ばない６万５０００平方メートルだが、都心型免税店の中では世界最大級だ。

現在、国内最大の免税店であるロッテ免税店小公（ソゴン）店（１万１２００平方メートル）の５．８倍規模で、これまで発表された免税店候補地のうちで新世界小公洞本店（１万８１８０平方メートル）と比較した場合では３．６倍となる。販売区域２万７４００平方メートルにはエルメスやシャネル、ルイヴィトンなど４００個余りのブランドが入店する。

ＨＤＣ新羅免税店は、現代アイパークモールのヤン・チャンフン社長とホテル新羅のハン・インギュ運営総括副社長を共同代表に選任すると明らかにした。資本金も半分づつ負担する。現代産業開発が２５％、現代アイパークモールが２５％、ホテル新羅が５０％の持分を出資する。現在２００億ウォン（２２億１６００万円）の資本金は事業権を得ると同時に３３００億ウォンが増資される。

駐車スペースも最大級だ。ＨＤＣ新羅免税店は「大型バス４００台の駐車スペースとバス専用進入路をつくる」と明らかにした。「マンモス級免税店」というコンセプトに合うように大型食堂や公演会場も入る。ＨＤＣ新羅免税店のイベントパークには２０００人を一度に収容できる韓流公演会場が入る。２００人の観光客が一度に食事を取ることができる大型観光食堂も用意する。鄭会長は「再び訪問したいと思える特色のある最大規模の免税店をつくりたい」と自信をのぞかせた。

２社はまた、周辺の龍山電子商店街やアイパークショッピングモールとあわせてＤＦランドを「免税モーリング（ｍａｌｌｉｎｇ）観光ハブ」に育てていく考えだ。２０１７年にはＤＦランドと専用通路でむすばれた１７００客室規模の国内最大級のビジネスホテル団地が入る。ＨＤＣ新羅免税店はまた、湖南（ホナム）・京春（キョンチュン）線鉄道網を活用して地方の観光商品や特産品を開発する計画だ。李社長は「東京の秋葉原電子商店街が中国人観光客特需で復活したように、ＤＦランドで龍山商圏を復活させたい」と強調した。

同日の調印式は２社の合作を具体化するという意味を越えて大企業に割り当てられた２枚の許可権のうち一枚を必ず占めるという強い意志を示した点で差別化される。実際、サムスン一家のオーナーが他社を自ら訪問して調印式に臨むということ自体が極めて異例のことだ。これについて、免税店業界関係者は「鄭夢奎会長に劣らず、今回の免税店事業を何とかして獲得したいと考えている李富真社長の意志も並ならないようだ」と話した。