日本経済新聞と日本経済研究センターが主催する第２１回「アジアの未来」国際フォーラムが２１日東京帝国ホテルで２日間の日程で始まった。中央日報や中国の人民日報などアジアの有力メディア９社がメディアパートナーとして参加した今回のフォーラムで、各国の指導者は「ポスト２０１５のアジア－持続的な平和と繁栄のために」をテーマに講演と討論を行った。

２１日、基調演説を行ったゴー・チョクトン（呉作棟）元シンガポール首相は「アジアの経済繁栄と平和・安定はコインの裏表と同じで切り離すことはできない」として「平和と安定を実現するためには、アジア諸国が相互信頼を回復して共同の戦略的ビジョンを持たなくてはいけない」と強調した。

彼は「フランスとドイツが数世紀にわたる戦争と対立の歴史を克服したように、アジア諸国も歴史と真っすぐに向き合って和解しなければならない」と指摘した。

ゴー元首相は日本の安倍晋三首相の正しい歴史認識も促した。最近、日本学の研究者たちが「植民地統治と侵略の歴史を、言葉だけでなく行動でも認めよ」と安倍首相に要求したことに言及して「過去の過ちを認めてこそ近隣諸国との協力が強化できるという点は疑いの余地がない」と強調した。また戦後７０年の「安倍談話」については、「東アジア全体の将来を見通す、もう一歩踏み込んだメッセージが必要だ」として「日本がしっかりとした声明を出せば、韓国と中国はそれを受け入れる必要がある」と話した。彼はまた「運転中にはバックミラーを常に確認しなければならないが、もっと注意を注がなければならないのは目の前の道」としながら未来指向の姿勢を強調した。さらに「朴槿恵（パク・クネ）大統領と習近平主席に会う機会があれば、未来に進むことを妨げる事をしてはいけないと話す」とつけ加えた。

モンゴルのツァヒアギーン・エルベグドルジ大統領は「気候変化、食糧安保、きれいな水不足、テロなどの避けられない共同課題を克服するためにアジアのすべての指導者が協力して地域統合を発展させなければならない」と指摘した。今年の年末にスタートを控えている東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）経済共同体（ＡＥＣ）の展望と課題討論では、楊仁集（ヤン・インジプ）ハイト真露海外事業総括社長が「市場統合を通じてアジア経済の活性化を追求しなければならない」として「外交問題も経済協力を通して解決できるだろう」と強調した。

これに先立ち岡田直敏・日本経済新聞社長は挨拶の言葉で「アジアをより良い姿にするために何が課題であり、どんな解決策があるのか率直な意見交換を期待したい」と話した。この日のフォーラムには中央日報を代表してキム・キョジュン編集委員が参加した。