過去６０年間余りで韓国の国内総生産（ＧＤＰ）は７００倍以上大きくなった。別の見方をすれば奇跡に近い。その裏で私たちが忘れてはならないのが「企業家精神」だ。韓国は基盤のない更地から始まり、半導体、造船、鉄鋼、自動車産業などを築き上げた。故鄭周永（チョン・ジュヨン）現代グループ会長の「おい、やってみたか？」という言葉は不屈の挑戦精神が溶け込んでいる「企業家精神」を代表的に見せる。

問題は韓国の企業家精神がますます失われているという点だ。昨年の「グローバル企業家精神指数（ＧＥＤＩ）」によると、韓国は１２０カ国中３２位にすぎなかった。経済規模に比べ非常に低い順位だ。コロンビアやオマーンのような国よりも低い。このような「企業家精神」の喪失は韓国の低い経済成長率と関係がなくはない。

これに対し米国はどうなのか？　ゼネラルエレクトリック（ＧＥ）のような伝統的な巨大企業も絶え間ない革新を通じて事業ポートフォリオを変え、持続的な成長を謳歌する。また、グーグルや電気自動車メーカーのテスラのような新生革新企業が雨後のタケノコのように登場しグローバル大企業の隊列に入っている。さらには中国企業もやはり「産業戦争時代」を迎え猛追撃し、韓国の主力産業の主導権を奪っている。中国はアリババをはじめとする新生革新企業まで輩出しており、韓国は四面楚歌の状態に直面している。

不十分な企業家精神は企業の株式時価総額にもそのまま表われる。アップルの時価総額は実に８００兆ウォンに迫り、１兆ドル時代を予告している。だが、韓国代表企業のひとつのサムスン電子の時価総額は２００兆ウォン程度にとどまる。アップルと実に４倍の格差が生じる。こうした時価総額の差は「企業家精神」によりだれが社会の変化を主導しているのかを如実に示す。

過去トランジスタが世の中に出てきた時、当時市場を掌握していた真空管ラジオはこれを見下げ認めようとしなかった。だが真空管ラジオは結局トランジスタラジオより重く高い価格のため歴史の中に消えてしまった。社会の変化を読もうとせず、社会の変化を主導しなかった結果だ。

いまや韓国企業は既存の「成功の方程式」から抜け出さなければならない。そして「企業家精神」に基づいた新しい方程式を書かなければならない。２０１５年こそ韓国成長の火種である「企業家精神」を生かさなければならない重大な時期だ。

洪大淳（ホン・デスン）アーサーＤリトルコリア副会長・西江大学招聘教授