全世界的に低物価に対する憂慮が大きくなっている。ユーロゾーンの消費者物価上昇率は昨年０．４％に終わり、今年はマイナスを記録するという展望が出てきている。ギリシャやスペインをはじめとするさまざまなユーロゾーン諸国はすでにデフレーションの局面に入っている。中国も今年１月に消費者物価上昇率が０．８％まで下落しながらデフレに対する憂慮が提起されており、日本は長期デフレ局面から脱却しようと無期限の量的緩和政策を施行している。

韓国もやはり低物価が持続しており、一部ではデフレに入る可能性があるという警告も出てきている。韓国の消費者物価上昇率は２０１３年と２０１４年の２年連続で１．３％を記録した。全国的に消費者物価統計を集計し始めた１９６５年以降、年間の物価上昇率が２％を下回ったのは国際通貨基金（ＩＭＦ）外国為替危機直後の９９年（０．８％）を除き２０１３年と２０１４年のたった２年だけだった。

月間物価水準もやはり下落傾向を持続しており、昨年１２月と今年１月の消費者物価は２カ月連続で前年同月対比０．８％の上昇にとどまった。特に今年１月の消費者物価上昇率０．８％はたばこ価格の引き上げによる効果が大きく反映された結果であり、この効果を除いた場合には０．２％に過ぎない。これは６５年以降の月間最低水準だ。

もちろん最近の物価上昇率下落の主な原因は国際原油価格の下落であり、今後デフレが発生する可能性は低いという見解もある。だが国際原油価格下落の根本的な原因が全世界的な需要不振のためだという点を考慮すれば、やはり軽いと考えることはできない状況だ。

またデフレが発生しないとしても低物価が長期化する現象もやはり韓国経済に悪影響を与える恐れがある。

それでは低物価の持続がなぜ問題なのであろうか。韓国はこれまで高物価で苦痛を受けたことはあっても低物価を心配したことはほとんどなかった。消費者の立場から見れば、物価がほとんど上がらないということは、心配することでなく歓迎することでもある。だが問題は、低物価の原因が需要不振のためだということと、低物価が短期間ではない長期間持続する可能性があるということだ。


【コラム】低物価の長期化がもたらす悪夢膁韓国（２）