現在０％台である米国の金利が上がる場合、韓国銀行の悩みはさらに大きくなる。金利を下げなければならない対内要因と、上げなければならない対外要因が同時に存在するからだ。内需・投資活性化、個人負債、資本輸出入など多様な変数がある高次方程式を解かなければならないという課題が韓国銀行の前に置かれるのだ。

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が金利を上げれば韓国銀行も金利引き上げ圧力から自由になれない。グローバル市場の資金流出入を考慮しないわけにはいかないためだ。

韓米の主要経済学者が参加して今月初めに米ボストンで開かれた「２０１５年アジアと世界経済見通しセミナー」でも米国の金利引き上げは主要関心事だった。韓国経済研究院のオ・ジョングン招聘研究委員は、「米国の利上げによる新興市場国の資本流出が通貨危機につながる場合、韓国をはじめとする東南アジア全域に１９９７年のような金融危機が発生する可能性がある」と話した。米ドレクセル大学のチョン・バンナム教授は、「米国が今年利上げなどの通貨政策正常化を予定通りに進める場合、アジアの新興国で資本流出が起こるだろう」と予想する。韓国銀行は最近出した「米国経済の主要イシュー点検と２０１５年見通し」で米国が今年半ば以降に政策金利引き上げを始めるとみている。

これに対し内需不振に低成長基調が続けば基準金利引き下げの必要性が大きくなる。これと関連し市場では１５日に予定された韓国銀行の経済見通し発表に注目している。昨年末に韓国政府は今年の経済成長率を３．８％、インフレ見通しを２．０％と提示した。だが、韓国銀行はこれをそれぞれ３．９％と２．５％とやや高く予想しており、市場では今回下方修正は避けられないとみている。成長率とインフレ見通しを下方修正すれば金融通貨委員会通貨政策決定会議で追加の基準金利引き下げを完全に排除することはできない。ＨＳＢＣは１月に韓国銀行が基準金利を現在の２．０％から１．７５％に０．２５％引き下げると予想した。

新韓投資金融のユン・チャンヨン首席エコノミストは、「金利引き下げの可能性はあるが１０００兆ウォンを超える個人負債の副作用の懸念が変数だ」と話した。

韓国金融研究院のパク・ジョンサン研究委員は「ＦＲＢが金利を上げれば韓国銀行は非常に難しくなる。ロシアとトルコがすでに金利を上げたが各国の資本流出入を綿密に見た上で決めるほかないだろう」と話した。弘益大学のペク・スングァン教授は、「究極的な解決法は消費と投資を回復させることにかかっている」と話した。（中央ＳＵＮＤＡＹ第４０９号）