履き物に目的地を入力すれば履き物が左右の振動を通じて道を案内する「スマートシューズ」、運動中の体の状態をチェックする「スマートバンド」、服にチップを入れて携帯電話とつなぎ、ビジネス業務をサポートする「スマートスーツ」。こうしたウェアラブルコンピューター機器だけでなく、スマートカー、スマートホームにいたるまで、すべてのコンピューター機器を一つに結びつけるモノのインターネット（ＩｏＴ）が脚光を浴びている。産業研究院は世界のモノのインターネット市場規模が今年の２５００億ドルから２０２０年には８２００億ドルに成長すると予想した。同じ期間、国内の市場規模も２兆９０００億ウォンから１３兆７０００億ウォンに拡大すると推定される。政府もモノのインターネット市場を２０２０年までに３０兆ウォン規模に拡大するため、関連産業の育成に積極的に取り組む計画だ。

モノのインターネットが注目される理由は融合を通じた革新にある。家電、自動車、流通、ヘルスケア、製造、金融、公共サービスなど全産業分野と融合し、新しいサービスと付加価値の創出手段として活用が可能だ。

例えば高度化されたモノの間の通信技術をベースに自動車は大きなスマート機器に変化している。

ドイツの世界的な自動車部品会社コンチネンタル（Ｃｏｎｔｉｎｅｎｔａｌ）はＩＢＭと協力し、イーホライズン（ｅＨｏｒｉｚｏｎ）サービスをしている。このサービスは車両間で収集されたデータと道路交通状況情報をリアルタイムで分析し、安全かつ最適化した運転環境を提供する。オランダのアイントホーフェンは交通の流れと道路安全の改善にモノのインターネット技術を活用した。ＩＢＭのソリューションを通じて車両のリアルタイムセンサーデータと道路交通データを統合して道路状況を監視し、予期せぬ事態に対処できるようにしたのだ。国内製造業の復興のために集中育成する計画のスマート工場も、モノのインターネットが核心の役割をする。設備と資材、製品がセンサーやチップを通じてデータと情報を互いに交換、通信し、こうした情報を分析して不良率を減らし、生産性の向上を図ることになる。

無限の潜在価値を持つモノのインターネット時代をリードしていくためには、３つの前提が考慮されなければならない。まず、モノのインターネットの産業標準が必要だ。今回のＩＴＵ全権委員会議でもモノのインターネットの標準は主要アジェンダとして議論されている。国別にさまざまな利害関係が絡む標準の選定は深い議論が必要だが、標準の選定に先立ち国内でもグローバル市場で通用する標準の開発と、国と産業界の統合的な戦略が求められる。


【コラム】モノのインターネット時代、３つの準備物＝韓国（２）