中国が東・南シナ海に執着する理由は太平洋の安保利益のためだけではない。１９６９年に国連アジア極東経済委員会（ＥＣＡＦＥ）が東シナ海周辺の海底に１０９５億バレルと推定される石油埋蔵量を確認した。中国も独自の探査で７００億－１６００億バレルの石油埋蔵量があると推定した。その時から中国の国営石油総公社（ＣＮＯＯＣ）は、日本が日中境界線に設定した中間線の近海で本格的な石油とガスの開発に着手した。

中国は中間線を認めず沖縄トラフまでの海域の領有権を主張している。中国は南シナ海でも中国大陸の石油総埋蔵量２４６億トンに匹敵する石油埋蔵量を発見した後、南シナ海の中央にあるスプラトリー（南沙諸島）でフィリピン・ベトナム・マレーシアと角逐している。中国は１９７４年、すでにパラセル（西沙諸島）からベトナムを撃退して滑走路を建設し、南シナ海支配の拠点としてしまった。

米国は中国の激しい挑戦から、太平洋の海上輸送路を含む従来の秩序を守らなければならない。オバマのアジア回帰と環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）構想もそこから出てきた。米国と中国がサード（ＴＨＡＡＤ）ミサイル配備など韓国に競争的に圧力を加えるのも、こうした背景から出たものであり、慎重に対処する必要がある。米日中の競争が加熱するほど、東平構の実現は難しく、同時に存在理由も高い。中国が太平洋の半分を「中国の海」にするという雲をつかむような夢、１６６１年から１７９６年まで康熙・雍正・乾隆帝の治下の清が支配した東アジアの広い領土を回復するという時代錯誤的な夢を捨てない限り、太平洋はずっと不安定なままで、その波紋は韓半島にまで押し寄せるだろう。小さな国が大きな国を動かして地域秩序を変えた歴史的な前例はない。しかしいつでも「最初」はあるものだ。韓国がその「最初」を作るのに重要なのは、米日中対決の実体と流れ、その戦術・戦略を正確に読み取り、戦略的に対処する芸術の域のような高次元の外交だ。

金永熙（キム・ヨンヒ）国際問題論説委員


【コラム】東北アジア平和協力機構実現が難しくても重要な理由（１）