２０１４年９月１０日の色はカレンダーごとに違う。あるカレンダーは公休日を意味する赤色で、またあるカレンダーは平日である黒色で表示されている。色の差が今年初めて導入された振替休日制の混乱を端的に見せている。振替休日制というのは公休日と週末が重なる場合に、休日ではない日を休日に指定して公休日の数を保障する制度だ。だが立法過程で混線が生まれながら誰もが一緒に休むことのできない不明瞭な制度になってしまった。

１０日のインターネット掲示板には、勤務した会社員による不満の文が殺到した。「君は休んで私は出て」「良い職場は休んで、悪い職場は出てきて」「公（官庁）は休んで、私（企業）は仕事して」…。官公庁・学校・金融機関の従事者は全て休日を楽しんだが、民間企業は事情がそれぞれだった。大企業の８０％以上は休んだ一方、中小企業の半分ほどは出勤していたと暫定集計された。普段の勤務条件が良い職場を中心に振替休日の恩恵を享受したのだ。保育園・幼稚園が休みになる中で、幼い子供を持つ中小企業の共稼ぎ夫婦は、子供を預けるところがなくてやきもきした。

振替休日制の法制化は与野党がおおむね首を縦に振ったイシューだった。韓国の平均労働時間は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の中で最も長い。振替休日が増えれば、個人の生活の質と労働生産性が高まって民間消費が大きくなるかもしれなかった。「サンドイッチ」休日の時に大企業は休むのに中小企業は仕事をする、これまでの労働両極化の問題を緩和する可能性もあった。だが立法過程で経済団体が反発した。企業の人件費負担が増えて産業競争力が低下する恐れがあると対抗した。経済人総連は国内の公休日数が米国・英国・フランスよりも２～１２日長いという数値も提示した。

政界は立法をあきらめる代わりに「官公庁公休日に関する施行令」を直す程度でお茶を濁した。これは振替休日制が民間に対する強制力がなくなったことを意味した。政府は「公共・教育・金融機関が皆休めば民間企業も一緒に休むだろう」と安易に判断した。結果的に職場間の違和感を作りながら肯定的な効果はそれほど大きくない政策になってしまった。

韓国経済もむやみに長く仕事をするのが能だという段階を越えている。十分な休息が保障されてこそ生産性も上がる構造にいち早く変わっている。ようやく導入された振替休日制を廃止する理由はない。より多くの会社員が一緒に休めるように制度を改善しなければならない。施行令の改正程度でやり過ごすのではなく、この際祝日に関する法律や労働基準法を手を入れなければならない。人件費上昇のような企業の憂慮も反映しなければならない。従来の祝日を多少減らしたり生産性を高める賃金体系を導入したりするなどの補完対策を共に考慮すべきだ。大韓民国経済と労使が向かうべき未来像は明確だ。より多くの人が、豊かな生活の質を享受しながらも労働生産性は高い社会だ。