習近平・中国国家主席の南米４カ国歴訪が終わる。当初ブラジルのジルマ・ルセフ大統領はサッカー狂の習近平がワールドカップ（Ｗ杯）決勝戦を観覧できるようにブラジルで開かれる第６回ブリックス（ＢＲＩＣｓ、ブラジル・ロシア・インド・中国）首脳会議をＷ杯直後に設定した。しかし習近平はそんな豪奢を拒んだ。代わりに仕事に集中した。ブリックス首脳会議ではブリックス版世界銀行である新開発銀行を創設することで合意し、米国主導の金融秩序に真っ向から挑戦状を突き出した。

また７０億ドル（約７兆１８００億ウォン）を融資したブラジルからは鉄鉱石を、８０億ドルのアルゼンチンからは豆を、１３０億ドルを融資したベネズエラからは石油を供給してもらう関係をより一層確認した。特に不渡り危機のアルゼンチンには７５億ドル借款支援という太っ腹なプレゼントを贈った。そして良い友人（好朋友）・良い同志（好同志）・良い兄弟（好兄弟）など三好関係と呼ぶキューバに飛んで行き、今や地球上でいくつも残っていない社会主義国家間の友情を誇示した。

それこそ８泊９日かけて、米国の庭と見なされていた南米を思う存分飛び回ったことになる。しかし酒に酔った老人の意が酒にないように（酔翁之意不在酒）、習近平が本来狙っていたのは南米歴訪国でなく米国だ。４月のオバマ米大統領のアジア４カ国歴訪への対応的性格が強い。当時オバマ大統領は日本を訪問した場で日中の領有権紛争を醸し出している尖閣諸島（中国名・釣魚島）が日米安保条約の適用対象だと話して中国を激怒させた。

南米は伝統的に米国の裏庭と認識されてきた。そこにはモンロー主義（Ｍｏｎｒｏｅ　Ｄｏｃｔｒｉｎｅ）が敷かれている。１８２３年当時、米大統領のジェームズ・モンローは南米に対する欧州の干渉を排除するためにモンロー主義を宣言した。最初は南米各国から歓迎された。しかし欧州が抜けた場所を米国が取って代わる中でモンロー主義は変質した。セオドア・ルーズベルト大統領は米国がアメリカ州で国際警察力を行使しなければなければならないと主張した。以後、南米の政治と経済は米国の影響力のもとに置かれてモンロー主義は米国覇権主義の代名詞となってしまった。

だが覇権主義は常に抵抗にぶつかるはずだ。低迷する南米経済に処方せんとして下された新自由主義改革の失敗、南米に相次いで登場した左派政権、９・１１事件後、反テロに集中するのに南米を疎かにしていたジョージ・Ｗ・ブッシュ政権、２００８年秋のニューヨーク発金融危機以後に顕著に弱くなった米経済力などさまざまな要因が絡み合って南米では反米の声が高まった。

その頂点をつけたのは２０１１年末に成立した「ラテンアメリカ－カリブ海諸国共同体（ＣＥＬＡＣ）」の成立だ。ワシントンをのぞくアメリカ組織で南米諸国が力を合わせて政治と経済安保を守ろうとする目的でスタートした。そのターゲットが米国であることはもちろんだ。これでモンロー主義は事実上、瓦解した。昨年１１月、ジョン・ケリー米国務長官の「モンロー主義時代は終わった（Ｔｈｅ　ｅｒａ　ｏｆ　Ｍｏｎｒｏｅ　Ｄｏｃｔｒｉｎｅ　ｉｓ　ｏｖｅｒ）」という宣言は、むしろ時遅しという感がある。


【コラム】「中国版モンロー主義」が登場するのか（２）