しかし、先月末にバイオ銘柄を皮切りにナスダック市場でバブル議論が起きると状況は急転した。バイオ企業のギリアド・サイエンシズが出したＣ型肝炎治療剤の価格がとても高いという指摘が出たのが契機だった。その後関連株価が下がり始め、先週にはナスダックのバイオ指数に含まれた１２１銘柄のうち１１２銘柄で株価が下がった。続いてインターネット関連銘柄と電気自動車メーカーのテスラなど代表的な成長銘柄も相次いで株価が下がった。米Ｓ＆Ｐインターネット・ソフトウェア指数とバイオテック指数は年初来高値と比べ１２．６％と１４．１％下落した状態だ。

一部では米証券市場が調整局面に進入し、その余波が世界の証券市場に広がるのではないかとの懸念混じりの見通しが出ている。だが、専門家らはひとまず成長株自体の価格負担にともなう調整という解釈を出している。ＬＩＧ証券のオ・テドン研究員は、「昨年９月以降米インターネット・ソフトウェア企業の利益見通しの上げ幅は株価上昇幅について行けなかったが、株価は上がり続けた。今回の株価調整は成長株への偏りが緩和される過程とみられる」と話した。

この日コスダックの急落にもＫＯＳＰＩ指数は１．６１ポイント（０．０８％）上昇の１９８９．７０を記録した。外国人投資家は１６００億ウォンを買い越し、９取引日連続の買い攻勢を継続した。サムスン電子も１．２３％上昇した。他の主要アジア証券市場は振るわなかった。日本の日経平均株価は１．６９％急落し、香港のハンセン指数も０．５９％下がった。現代証券のペ・ソンヨン研究員は、「米国市場の変動性が大きくなり、世界の証券市場に負担を与えているが、韓国市場は外国人の買い傾向が続いており善戦している方だ」と話した。




米ナスダックのバブル議論、韓国証券市場に飛び火…日本・中国でも急落（１）