攻撃的な領土拡張が必ずしも企業にとって得になるばかりではない。無理になじみがうすい業種に飛び込んで、かえって会社の存続さえ脅威を受ける状況に追い込まれたりもする。

一時、世界電子業界を平定したソニーの没落が代表的な例だ。ソニーはハードウェアだけでなくソフトウェアも強い企業を目標とし、エンターテインメント分野に集中的に投資した。１９８９年、米国コロンビアピクチャーズエンターテインメントを買収して映画事業に飛び込み、２００４年にはＭＧＭを買収するなど巨額を注ぎ込んだ。だが、資金が計画通り回らず財務状況が悪くなり始めた。これは研究開発（Ｒ＆Ｄ）投資減少につながり、ソニーの自負心だった「技術力」を引き下げた。他事業進出が収益性悪化はもちろん企業のアイデンティティまで曖昧にさせたという評価だ。

９０年代にインターネット世界を牛耳ったヤフーもメディア分野によそ見をして下り坂を辿った。ワーナーブラザース最高経営者（ＣＥＯ）を過ごしたテリー・セメルは２００１年にヤフーのＣＥＯになった後、ヤフーを検索業者からコンテンツ中心のメディア企業へと脱皮させようとした。この過程で無理に企業を買収して本業である検索事業をおろそかにし、グーグルに検索市場の王座を明け渡してしまった。米国最高の航空会社であったユナイテッド航空も総合旅行会社への変身を試みて辛酸をなめた。

だが、企業にとって変化は必然的な宿命だ。かえって市場環境変化を読み取れず、現実に安住して苦杯をなめた企業の方が多い。デジタルカメラの普遍化で今は退物身分になったコダック。実はコダックは１９７５年、世界で初めてデジタルカメラを発明した会社だ。しかし、ずっとフィルム産業に執着してみじめな最後をむかえた。サムスン電子に先立ち世界携帯電話の盟主として君臨したフィンランドのノキアもスマートフォンのトレンドを追うことができず、経営悪化に苦しんでいる。

韓国情報化振興院（ＮＩＡ）のファン・ジョンソンビッグデータ戦略センター長は「ハードウェア企業だったＩＢＭはソフトウェア・サービス企業への体質改善を通じて生き残ったし、ソフトウェア企業だったオラクルはハードウェア企業を買収して影響力を拡大している」とし、「数多くの企業買収合併（Ｍ＆Ａ）と組織改編を通じて変身を繰り返した企業だけが市場の強者になる時代になった」と診断した。ファンセンター長は続けて、「今は企業にとって変化は生存の必要充分条件」と話し、「ただし、どんな姿に変身し、どのような変化を作り出すのかが企業興亡の鍵になるだろう」と付け加えた。