世界主要国で住宅市場の回復傾向がはっきりと感じられる。米国の住宅価格（ケース・シラー指数基準）は２０１２年３月に底を打った後、２年間に２４％も上昇した。ニューヨークやサンフランシスコなどの人気地域は、グローバル金融危機前のピークだった２００６年の相場を超えた。英国、ドイツ、カナダ、中国なども似た流れだ。日本もアベノミクスの登場後、住宅価格が上昇に転じた。国際通貨基金（ＩＭＦ）の報告書によると、世界５１カ国が入った住宅価格指数は７四半期連続で上昇している。

こうした流れに乗っていない国の一つが韓国だ。ギリシャ、スペイン、ハンガリーなど危機国家が同じグループに入る。しかし今年に入って変化の兆しが表れている。ソウルのマンション価格指数が３週連続で上がった。首都圏（京畿・仁川）の住宅価格も先週上昇した。取得税引き下げ、多住宅者譲渡税重課廃止など政府の措置のほか、住宅賃貸価格の上昇、内需景気回復の期待感などによる影響とみられる。

「一時的な上昇にだまされるな」という懐疑論が依然として存在する中、「反転の雰囲気が熟した」という楽観論も強まる状況だ。特に外国系金融会社が率先している。クレディ・スイスは先週の報告書で、「韓国の人々にまた住宅を購入する余力が生じた」とし「住宅価格が今年、上昇局面に入る可能性が高い」と診断した。住宅価格が下がった一方、名目所得は高まったほか、資金を低利子で借りやすくなったという説明だ。クレディ・スイスは「現在ソウルの住宅購買余力は住宅価格が底を打った２００１年と似ている」と分析した。日本の野村証券も「韓国はアジアで唯一、住宅市場浮揚政策をしているところという点に注目する」とし、政策の効果が徐々に表れると楽観した。野村は韓国の住宅景気回復は内需にプラスの影響を与え、これはまた住宅市場に活力を吹き込むと予想した。

ようやく韓国の住宅価格も上昇に向かうのか。結論からいえば、「その可能性がいつよりも高まった」といえる。重要な変数を点検してみよう。　


【コラム】世界住宅市場が回復傾向、韓国は？…カギは景気回復（２）